現在地域によって異なるバーコードの規格が2010年1月から、一般消費財すべてにおいて国際的に標準化される。

現在日本では「JAN」というコードが普及しているが、ヨーロッパは「EAN」,北米が「UPC」という規格が浸透している。
これを「GS1　データバー」というコードで標準化させる試み。
「GS１　データバー」は北米のコード機関で開発が始まったこともあり日本ではまだ普及率は低い。
しかし、「JAN」などと比較するより小さいスペースに多くの情報を読み込ませることが可能となる。

06年5月に国際流通標準化機関「GS1」で2010年1月から一般消費財を初めすべての商品のマーキングで利用できる標準とすることで合意した。

国内では（財）流通システム開発センターの呼びかけに応じる形で昨年11月に小売、卸、メーカー、情報システム企業などが参加して勉強会が発足している。

小スペースに大量の情報を落とせることから、「JAN」製造国や商品などの情報に加え、製造年月日や消費期限などを織り込むことも可能となる。昨年相次いだ、食品偽造解消の救世主として、注目度が増している。

流通システムセンターは「勉強会が発足したばかり」として慎重な姿勢を見せているが、人の目で見逃したデータを自動的に読み取れれば消費者を守る手段として期待される。

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