社会現象にもなった英スピード社の「高速水着」レーザー・レーサ（LR）。北京五輪の競泳で日本選手のLR使用が可能になり、水着騒動は一件落着した。高速水着は、国内スポーツ用品メーカーの明暗を分けた。東京株式市場では、スピード社と販売ライセンス契約を結ぶ（株）ゴールドウィンの株価が急騰する一方、日本水泳連盟と五輪用水着の独占供給契約を結んでいたミズノ（株）、（株）デサント、（株）アシックスの国内3社の株価は軒並み下落した。なかでも深刻な痛手を被ったのがミズノ。昨年まで、スピード社とライセンス契約していたからだ。

スピード社との契約解除

　ミズノは東京五輪直後の1965年、スピード社とライセンス契約を締結。スピード・ブランド水着の製造・販売だけでなく、最先端技術の開発の役割も担ってきた。2000年のシドニー五輪で注目を集めたサメ肌水着は両社が共同開発したものだ。
　ミズノは06年、創業100周年を機に「全商品のブランドをMIZUNOに統一する」方針を決定。この方針に基づき、13年まで続くはずのライセンス契約を07年5月末で解消した。40年ぶりとなる独自ブランド「MIZUNO」の水着を発売。北京五輪での日本競泳陣の着用に臨んだが、スピード社のハイテクを駆使した新素材の開発力には及ばなかった。
　スピード社とのライセンス契約を打ち切ることには、社内では慎重論が強かったという。スピード社は世界の競泳界を二分する米国、豪州の選手らが着用する競泳水着の世界トップブランド。日本でも3割近いシェアを占め、ミズノにとっては年間70億円の売上が見込まれる安定事業だ。契約期間6年を残し、契約を解消することに懸念の声が起きたのも無理はなかった。
　社内の反対を抑え、スピード社との契約を解除し、独自ブランドの投入に踏み切ったのは水野正人社長（当時、現会長）だった。なぜ、40年間続いてきた契約を解除したのか。

つづく