政治経済評論家　副島　隆彦　氏

　日本の、文春、新潮社、産経新聞、日テレ・読売新聞、朝日新聞（船橋洋一）らによる小沢潰し「小沢は罪人だ論」の悪業の数々、激しいメディア・キャンペーンは、私たち日本国民がしっかり目撃した。証拠は掴んだ。 　お前たちのあまりの偏向報道に、心ある日本人は胸を痛め、日本のメディアのあまりにゆがみきって、公平さを欠いて、本来の報道機関が持つべき温厚で謙抑（控え目）さ欠落した奇怪な態度に、私たちはずっと静かに怒っている。
　お前たちが日本の報道機関の主流派であるのなら、全部まとめて滅んでしまえ。お前たちのようなゴロツキ人間どもなど、日本国民がきれいさっぱり捨ててやる。真面目な国民・読者たちから見限られて、公共メディアとしてのあるべき上品さと謙抑もかなぐり捨てて、常軌を逸して小沢憎しの合唱をやったのだから、商業メディアとしても支持者・読者を急激に減らして経営が成り立たなくなり、きれいさっぱり倒産、破たんしてしまうがいい。その方が、これからの日本国民のためになる。
　何と、アメリカのニューヨークタイムズ紙も、倒産（破たん）しかかっているという。
　グーグルがニューヨークタイムズを見捨てた。この出来事はアメリカ帝国の衰退・崩壊の兆候の証拠となるものだ。あのニューヨークタイムズでさえも倒産するのだ。
　それぐらいにアメリカの危機は深刻なのである。この3月ごろのニューヨークタイムズについての新聞記事で、購読者の実に95％はお金を払っていない、ネットでただでニューヨークタイムズの記事（クルーグマンの金融分析とか）を読んでいる、というのがあった。
　日本の朝日新聞もアメリカの手先になり下がって、かつての左翼新聞（「アサヒは左」と馬鹿右翼＝本当はアメリカの手先どもから呼ばれたが、まったくそういうことがなくなった）であった頃の良心的な新聞から、大きく転落している。自分のお手本のニューヨークタイムズに続いて、経営破たんするべきだ。
　国民のために存在すべき報道機関が御用機関になり下がったら、国民から捨てられて当然である。自業自得だ。
　ネットの時代がさらに進行して「ペーパー・メディア」はどんな大手でももはや存立できなくなっているのだ。「ペーパー・メディア」のことを、日本では紙媒体と呼んで「紙媒体は依然として強い」と宣伝してきた。
　しかし、日本の紙媒体（新聞、週刊誌）と電波（テレビ）を握ってきたアメリカのロックフェラーの手先、統制機関である「ただの広告会社（のふりをし続けている）」の電通も、今期（2009年3月）の最終決算で赤字となった。
　国民監視をしたり、実質的に報道統制や国民洗脳のウソ情報ばかり流す会社は、全部潰れてしまうがいい。その方が日本国民にとってずっといいことだ。
　私の本は、金融・経済の本のふりをしているが、たいてい、後ろのほうに一番危ないことがたくさんまとめて書いてある。お金（各種の金融市場や為替相場）のことにしか興味のない人は、私の本の前の方だけパラパラめくって、それで読んだ気になっている人が多い。
　危ないことは、前のほうにはなかなか書けない。編集者によって、うしろの方にだらだらと移されてゆく。単行本というのはそういうものなのだ、とおわかりいただきたい。

～了～

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