住宅生産振興財団・住宅展示場協議会の『総合住宅展示場来場者アンケート 2009 調査』がこのほど発表された。現在の我が国の景気停滞のなか、来場者がどのような意識を住まいに対して持っているかが分かる。
　細部に渡る項目でアンケートか実施されているなかから、特筆すべきものをピックアップした。

（1）建築依頼先の検討状況
　「会社の実績・信頼性」68 ％、「保証・アフターサービス」66 ％、「建物の品質・基本性能」65 ％が多数を占める。そのなかで「安心・信頼できる会社」が57％と最重視点である。
　検討依頼先として、「モデルハウスを出展している住宅会社を中心に検討中」が 82 ％、「非出展会社を中心に検討中」は 16 ％。
　また、低価格住宅会社への関心度は54％と過半数を超えている。

（2）戸建住宅市場について
30歳代の来場者が50％を超えており、建築形態は「新築」が49.1％と「建替え」の2.5倍で08年より8.7ポイント上昇している。

（3）住宅計画志向
　「不況だからこそ資産価値の高い優良な家を建てたい」という志向は65.6％と高い比率になっている。「長期優良住宅への関心」が92.9％で、そのうち「採用したい」という回答が75.3％と住まいの質に対する意識が高い。

　また、「展示場に入りやすい・入りにくいモデルハウスがある」と感じた人が 62 ％。「入りにくい」という理由に「営業マンが玄関で待ち構えている」、「入るときに記名をさせる」が挙がっている。

　総じてユーザーの住宅に対する知識と見識が高くなっており、「細部に渡ってかかわりたいという想いが強い」と同アンケートから読み取れる。ただし実際に購入する際は、現実問題として予算の兼ね合いがあり、高品質な住まいを手に入れることは中々難しい。各ハウスメーカー・ビルダー、特に地場中小のハウスビルダーや工務店は、優遇・補助制度などユーザーに対して決め細やかな顧客対応が要される。

【河原清明】

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