各社の戦略から生き残り策を考える

＜中小も共同で低コスト化に動く＞

　景気低迷でコスト削減が当たり前になってきているが、外食産業である以上、顧客の信頼を勝ち得ないと収益はアップしない。コスト削減と品質の向上という二律背反のテーマにどう取り組むか。中小企業でも動きが活発になっている。
　関東で居酒屋を展開するAPカンパニーは、宮崎日南市でみやざき地頭鶏を飼育する自社養鶏場を運営。外食CFチェーンのチムニーは食材を漁港から直接買い付けるルートを確立した。
　居酒屋チェーンの一六堂も水揚げされたばかりの魚をその場で買い付ける買参権（競りに参加）を新潟や島根の漁港で取得し、原価を２分の１程度に抑えている。
　お好み焼きの「イデア」、オムライスの「ポムの樹」、パスタの「壁の穴」、大阪王将の「イートアンド」の４社はすでに共同購入を開始。シダックスや魚国総本社など給食大手が手がける共同購買事業の取り扱い品目を200から400に増やしている。
　また、力の源カンパニーもワンダーテーブル、ダイニングバーを展開するゼットンと食材の共同仕入れをスタートさせるなど、中堅も大企業と同じようにコスト削減に取り組む。
　なかには有限責任事業組合を拠点として、食材の６割強の仕入れを共同で手がけたり、仕入れルートの共有、大量発注でコスト削減を目指す中小企業も目立ってきた。これを契機として、今後は資本提携や合併など業界再編へ発展していく可能性もある。

【釼　英雄】

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