データ・マックスが九州・中国地区の流通企業・生活協同組合71社の09年度決算を収録した「スーパーレポート2010」によると、過半数を超える37社が前年に比べ売上を減らしたことがわかった。

　また、当期純利益は金額の判明した62社のうち、減益企業が約４割の25社に達し、赤字企業12社を合わせると全体の６割を占めた。リーマンショック後の消費環境の厳しさを反映したものといえる。減収、減益とも、食品スーパーと生協に集中している。ディスカウントストア（６社）とドラッグストア（３社）はすべて増収だった。

　売上高は増加33社、減少37社、横ばい１社。当期純利益は増加24社、減少25社、赤字12社。赤字企業が全体の２割近くあったのは、経営状態の悪化が深刻化していることを物語る。期間の損益を示す経常利益は、数値のつかめた34社のうち、増益が15社、減益19社で、減益企業が増益を上回った。

　スーパー業界特別レポートは現在、好評販売中。今回は九州進出を狙う大黒天物産や年商が50億円未満の中小食品スーパーに対象を広げている。

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