（株）データ・マックスが実施した「健康食品・サプリメント消費者向けアンケート調査」の結果によると、消費者は健康食品・サプリメントを購入する際に「安全性」や「品質」などを重視する一方、その安全性に関連がある「食品衛生法による表示の制限」や「薬事法による効能効果などの広告禁止」などへの理解度は低いことがわかった。

　同アンケート調査は、４月５日から７日まで実施したインターネット調査。健康に関心があり、サプリメントを自分で購入して摂取したことがある40～70歳までの男女（サンプル数160）を対象として、「過去に摂取したことがある健康食品・サプリメント」「今後摂取したい健康食品・サプリメント」「サプリメントに対する知識に関する質問」など、30項目にわたるアンケートを実施している。
今後摂取したい健康食品・サプリメント（複数回答）では、１位が「ビタミン類」36.3%、２位が「ブルーベリーエキス」27.5％、３位が「コラーゲン」26.3％となった。

　消費者が健康食品・サプリメントを購入する際に重視したこと（複数回答）は、「価格」が91.9％でトップ、２位は「安全性」で85.6％、次に「品質」81.9％、「機能性」75.3％、「メーカーの信頼度」69.4％、「体感した効果」58.2％と続いた。

　一方、「食品衛生法による表示の制限」について、「知っている」と答えた消費者は21.3％で、「景品表示法による優位性表示の制限」ついては同16.9％、「薬事法による効能効果などの広告禁止」については同27.5％だった。また、日本健康食品規格協会が定める「GMP認証」については4.4％、財団法人日本健康・栄養食品協会が取り組む「安全性第三者認証制度」は4.4％の消費者が知っていると答えている。

　健康食品・サプリメントを提供する側では一般的だと思われる認証制度も、購入する側である消費者への浸透度は低い。今後は認証制度を消費者に訴求していくことが、業界として強く求められていくだろう。

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