東日本大震災から２カ月以上が経過した今でも、ボランティアセンターにボランティアの申請を行なう被災者は多い。しかし全国社会福祉協議会の発表によると、同センターを経由して活動したボランティアの合計は、５月２日から７日までのGWをピークにして減少傾向。これまで人手、物資、義援金などを継続的に支援することが被災地の早期復興への道だと訴えてきたが、人手に関してはボランティアの貢献は大きいといえるだけに、そのボランティアが減少していった原因は何だろうか。

　大きな理由として、ボランティアセンターの受け入れ態勢が整っていなかったことがあげられる。今でこそ県外からのボランティアを募集するセンターも増えているが、５月上旬までは、県外からの個人ボランティアを受け入れるボランティアセンターが少なく、県内からか、または５人以上の団体に限って募集しているところが多かった。津波の影響で、県外からのボランティアが宿泊するような宿泊施設が近くになかったこと、組織として県外からのボランティアを受け入れる体制ができあがっていなかったことなど、受け入れたくても受け入れられない理由はあったにしても、県外から個人でボランティアに参加しにくい環境にあったことは大きい。
　また、マスメディアの震災関連情報が縮小されるなか、直接的な被害を受けなかった被災地以外の地域へは、被災地の悲惨な現状が伝わらず、震災の記憶も徐々に風化しつつあることを一因と考える。

　われわれにできることは、東日本大震災という出来事を決して風化させることなく語り継ぎ、継続的に支援を行なうことだ。今現在、被災地の現状は、想像がおよばないほど悲惨なもので、多くの被災者が支援を求めている。

【中山　俊輔】

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