＜「兵隊」を養成？＞

　最近、『日本人の９割に英語はいらない』（成毛眞著）という書籍が世間を騒がしている。実に明解なのだが、"英語公用語化"が、日本の既定路線だと思わせている人たち、マスコミからすると違和感があるのかも知れない。

　　少し前に、楽天やユニクロが、社内の公用語を「英語」にするような動きを見せ、ごく最近にも、サイバーエージェントが同じような動きを見せている。「御社はどこの国の企業ですか・・・」と経営者に聞いてみたいものだ。「グローバル企業である！」とお答え頂けると、これからの話がすごく盛り上がる。

　今回は、この動きを「人材」のキャリア形成という観点に絞って考えてみる。　一番の被害者が「人材」だと思えるからだ。この発想は、「人材」のキャリア形成の考え方からすると、とてもおかしい。"兵隊"を大量に養成する考えで、幹部社員を養成する考えでは断じてない。

　大変な努力をして、「英語」をマスターすることができたとしよう。それも何千時間もかけてだ。その結果は、単に「英語使い」になるだけで、残念ながら人材の「市場価値」はほとんど変わらない。

　外資系に転職するとしても、「便利屋」レベルで英語力が期待されるだけだ。まともな外資系の人事であれば、英語力優先で採用というような愚かな判断はしない。

　得をするのは経営者だけだ。「兵隊」のスキルが底上げされるからだ。通常であれば、この種の無理な強制は社内の反発を招く。ところが、今回は「グローバル人材の養成」という大義名分がある。マスコミも、面白がって話題にしているので、とても都合が良い。「兵隊」はスキルが高ければ、高いほど良く、マインドコントロールもし易い。

　とてもおかしな話であり、「人材」をバカにしている。これは、「キャリア形成」を阻害するとても危険な発想だ。大所高所の判断は、最初から要求していない。何千人社員がいても、常に経営戦略の「意思決定」は数人で十分行なえるからだ。

　将来の幹部に必要な能力は、単なるスキル（英語はこの範疇）ではなく、総合的なコミュニケーション力（プレゼンテーション能力など）や論理的思考であるのは常識だ。「人材」の将来を考えるのであれば、今磨くのはこれらの能力だ。

　先日、経済セミナーで、楽天の執行役員が「英語教材」を数冊持参しながら参加していた。クビがかかっているとの話だったが、とても奇妙に思えた。

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＜プロフィール＞
富士山　太郎（ふじやま　たろう）
ヘッドハンター。4,000名を超えるビジネスパーソンの面談経験を持つ。財界、経営団体の会合に300回を超えて参加。各業界に幅広い人脈を持つ。

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