トヨタのカンバン方式は、徹底したコスト削減を目標としたことが、世界№1のトヨタに成長させた原動力となった。カンバン方式は何も工場だけではない。無駄・無理・ムラの排除の考え方の追求である。
　物に無駄がないか、人の動きに無駄はないか、２つの仕事を一緒にできないか、仕事の組み合わせが効率上悪くないか、それは必要なものか・必要でないか、不必要なものがないか等々の疑問点を日々カイゼンさせてきたのである。
　会社においてのカイゼンは、社員でできる分野と経営者でなければできないものがある。時代は、世界の国々・大手企業が信用不安に陥っており急激に事業環境が変化してくる。
これまでにタガが緩んだコスト削減を、再度見直す時期に来ている。社員全員参加型でコスト削減が必要なのだ。

燃料費

　車の燃料は会社契約の場合、市販価格を参考に契約価格が設定されている。燃料が上がる段階では、市販価格より契約価格が安く、燃料が下がる場合は市販価格より契約価格が高くなるという後追い価格となっている。
　営業車両・工事現場に向かう車両など経費にかかる燃料費は、これまで原油の値上がりから増加の一方であった。コスト意識を持てば、当然値下がり急な場合、現金で購入するとか、セルフ店などで給油すれば安くなる。車両の多い会社は結構これでコスト削減になる(石油スタンドには申し訳ない)。
　7月11日、１バレル147.27ドルであった原油価格が、10月24日には62.65ドル(ニューヨーク原油相場)まで急落している。これまでの価格急騰が如何にバクチ化していたかを証明するものである(昨年8月22日、1バレルの原油相場は68.63ドル)が、車両を多く利用する企業にとって燃料費の上昇は死活問題に発展していたことだけは間違いない。

つづく

※記事へのご意見はこちら