＜使用料を半減した横浜ＤeＮＡ＞
　高額な球場使用料が、球団運営にとって大きな障害になる。2010年末、テレビ局のＴＢＳが横浜ベイスターズを住生活グループ（Ｇ）に売却しようとしたことがある。買収劇の影の主役は、球場を保有する横浜スタジアムであった。ＴＢＳが球団を身売りするのは、入場料収入の25％（10年度で約20億円）の使用料を払っていてはやってられないとサジを投げたからだ。

　だが、土壇場で住生活Ｇが、球団のフランチャイズを横浜から新潟や静岡に変更することを打ち出したため、フランチャイズを変更しないことを条件とするＴＢＳと折り合いがつかず、球団の売却はご破算になった。住生活Ｇが、巨大都市の横浜から人口が少ない静岡や新潟に本拠地を移すと言い出した最大の理由は、横浜スタジアムに収入の25％の使用料を払う契約問題にあった。このため、横浜スタジアムは強欲と批判された。それに懲りた球場側は折れた。
　横浜ベイスターズを買収し、今季から衣替えした横浜ＤeＮＡベイスターズに、横浜スタジアムは大幅に譲歩。経営上の最大の問題だった使用料は、入場料収入の25％から13％に引き下げられた。また、新設の広告スペースの営業権は球団が持ち、球団収入の拡大につなげた。

　ＤeＮＡによる買収当初から「いずれ本拠地を移すのでは」との懸念が地元にあった。ＴＢＳも買収後、横浜に別球場をつくろうとしたが、横浜スタジアムの株主は地元の企業。広告で成り立っているＴＢＳは球場の株主と喧嘩してまで専用球場をつくることはできなかった。
　ＤeＮＡはゲーム会社だ。テレビ局のように地元とのしがらみはない。ビジネスライクに割り切って、フランチャイズを変更することもありうる話だ。球団が出ていったら元も子もない。慌てた横浜スタジアムが、使用料を半減させることで合意した理由だ。

＜東北楽天の使用料は僅か5,000万円＞
　ソフトバンクを反面教師にしてプロ野球に参入したのが楽天だ。ソフトバンクのように、年間50億円の高額な使用料を払ったのでは、球団経営は成り立たない。楽天が進出したとき、パ球団は年間平均40億円の赤字だった。楽天がソフトバンクやベイスターズのように高額な使用料を支払えば、60～80億円の赤字になるというのが大方の見立てだ。

　楽天は、球場使用料をいかに抑えるかに知恵を絞った。その結果、妙案を編み出した。宮城県営球場を自分たちで全部立て替え、駐車場も自分たちで運営し、練習場も自前でつくった。球場の改修は、本来、球場を所有する宮城県の仕事だが、それを楽天側がやった。その代わり球場使用料は年間5,000万円支払うという破格の安値で借りた。球場の所有者は県だが、球場の改修費全額負担と引き換えに、球場の営業権を獲得した。球場名は日本製紙クリネックスタジアム宮城。球団と球場の一体運営を実現した。球場使用料はソフトバンクが50億円で、楽天が5,000万円。初年度に球団は営業黒字を達成して、他球団に衝撃を与えた。

　福岡ソフトバンクはヤフードームの買収によって、高額使用料のくび木から解き放されたのである。

≪　（前）　｜　

※記事へのご意見はこちら