＜石油価格の動向＞
　現代人の生活のなかで、最も重要な資源の１つは石油であろう。産業規模から見ても、石油が重要だということは明らかだ。自動車をはじめ、肥料、薬品、化粧品など、石油は一般の生活のさまざまな場面で使われている。
　ただ、これほど大きな産業だけに、産油国をはじめとしていろいろな利害関係者が存在し、石油をめぐってことあるごとに全世界が緊張したりしてきたのも事実である。
　1973年にはアラブ諸国とイスラエルの間での第４次中東戦争が勃発することで「第１次石油ショック」が、1979年にはイラン革命を契機に起こった「第２次石油ショック」が、1990年にはイラクがクウェートを侵攻して湾岸戦争がはじまり、それにより「第３次石油ショック」が起こったことを記憶している方も多いだろう。もちろん３度のオイルショックが起こるたびに石油価格は高騰したし、リーマン・ショックの前には戦争などの外的なショックがあったわけでもないにもかかわらず、石油価格は最高値147ドルまで高騰。その後、一時的に価格を下げたりもしたが、いまだに石油価格は高止まりをしている。今後の世界人口の持続的な増加や新興国の経済拡大などの需要面で考えたとき、石油の価格はこれからもっと高騰していくことはあっても、下がることはないだろう。

　視点を変えて、石油を供給サイドから少し考えてみよう。今でも、石油の採掘価格は中東で２ドル前後、コストの高いところでも10ドル前後、アメリカなど一番高いところでも20ドルを超えないと言われている。
　では、どのような要因で、石油価格は最高値で147ドルにまで上ったのだろうか。
　石油の流通はリアルタイムでの正確な情報が存在せず、実需に対して数10倍から数100倍の投機資金が流入し、実物経済以外の要素で価格が決定されているのは、広く知られている。以前は、石油メジャーなどにより石油市場が支配された時期があったが、今は実需よりも投機筋によって価格が決定されるような色合いが強くなってきた。

＜石油の精製施設＞
　石油産業の特徴として、裾野が広くて波及効果がとても大きく、景気変化の対応が難しいことが挙げられる。すなわち、需要が増加してもすぐには供給を拡大することができないという産業的特徴を持っている。石油精製施設を建設するには莫大な資本と、敷地の選定から精製施設の建設までに５年余りの長い時間が必要になるからだ。
　つまり、需要の拡大を予想しても、その対応は５年後にならないとできないということだ。加えて、莫大な投資に対して得られる利益はそれほど大きくない。さらに、建設後の市場環境などの変化のリスクなどもあり、環境などへの悪影響を恐れる住民への対策などで立地選定もそれほど簡単な作業ではない。たとえばアメリカの場合、ここ30年間で新しい石油精製施設は１つも建設されていない。
　最近アメリカは、石油の依存度を下げ、新しく発見されたシェールガスをエネルギーの中心軸にしようとしている。ほかの新しい動きとしては、精製施設を消費地に近いところに建設することを計画したり、原油が採掘される中東で直接精製まで取り組もうという動きも見られている。

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