海洋温度差発電が非常に有効な発電方法となる可能性は高まってきている。可能性を広げたのは、ウエハラシステムの考案者である、上原春男・NPO法人海洋温度差発電推進機構理事長（工学博士。元佐賀大学学長。（株）GEC代表取締役）である。たかが20℃程度の海水の温度差で何ができるものかというイメージを完全に払しょくし、理論だけではなく実用化できる海洋温度差発電をつくりあげたのである。上原理事長に海洋温度差発電についてうかがった。

＜初期投資は高いものの・・・＞
　――素晴らしい発電方法であっても、初期の導入コストが高ければ導入促進することはできません。イニシャルコストは、どのようになっているのでしょうか。

　上原春男理事長（以下、上原）　設置する費用は、原子力発電所とほとんど変わらないと思います。100万kWを得るのに6,000億円～１兆円くらいだと考えております。したがって、日本全部の電力をまかなうためには、100兆円の投資が必要になるでしょう。

　――100兆円とは大きな数字ですね。それだけの投資に見合う内容なのでしょうか。

　上原　地球環境に優しいという点や、温暖化抑止に貢献できるというような道義的な側面だけではなく、合理的な投資として、この海洋温度差発電は有効だと考えております。海洋温度差発電ならば、イニシャルコストは相応にかかりますが、設置後はほとんどお金がかかりません。100兆円投資すれば、以降、自前のエネルギーで発電し続けることができます。石油やウラン燃料を外国から買う必要がなくなります。

　――イニシャルコストをかけさえすれば、電力はまかなえるということですね。

　上原　　電力だけではありません。この海洋温度差発電で電力をまかなうと、ピーク以外の、たとえば深夜などの電力は余ることになります。その余剰電力で水を電気分解し、水素をつくり出すことができます。水素を安定的に手に入れることができるようになれば、自動車や動力が燃料電池で動くようになるかもしれません。すると、移動手段にかかる化石燃料の使用もゼロに持っていくことも夢ではなくなりますね。

　――エネルギーのほとんどが、自前で調達できるのですね。

　上原　　余剰電力を蓄える方法の１つとして、水素にエネルギーを変換する、という考え方です。同時に、温度差のある海水さえあれば発電することができる特性を活かして、世界規模の送電ネットワークをつくることもできます。

　――世界規模の送電ネットワークとは、大きな話です。

　上原　　日本からミクロネシア、ハワイを通ってアメリカ大陸まで送電網を広げる。さらにカリブの国々を通ってヨーロッパまでつなぐ、ということになれば、ピークカットなど考える必要がなくなります。

　――東西につなげば昼夜の平均化ができ、南北につなげば夏冬の平均化ができる。そうすればピーク時電力のための予備設備が必要なくなり、よりシンプルな電力供給システムが組めるということですか。

　上原　　そうです。かつては海底ケーブルの敷設は技術的に大変難しいものでした。しかし、今では当たり前のように大陸間でケーブルが敷設されています。その技術を応用すれば、想像以上に簡単だと思います。

　――電力問題は国内だけで考えるから出口がなくなる、ということですね。大変勉強になりました。本日はご多忙のなか、ありがとうございました。

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＜お問い合せ先＞
NPO法人海洋温度差発電推進機構
理事長：上原　春男（工学博士、元佐賀大学学長、（株）GEC代表取締役）
所在地：佐賀市鍋島6-6-27
ＴＥＬ：0952-30-8869
ＵＲＬ：http://www.opotec.jp/index.html

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