普段、あまり意識することはないが、芸術や美術というものは、都市を形成するうえでの重要なファクターとなり得る。長崎県美術館の館長を務めたことがあり、現在は東京藝術大学で教鞭を執る、日本を代表するキュレーター、美術評論家の伊東順二氏に、都市形成における美術、芸術の果たす役割を聞いた。

＜世界で注目！美術館が都市活性化へ貢献！＞
　――美術、芸術をプロデュースされる先生にとって、都市とは何でしょうか。

　伊東順二氏（以下、伊東）　今、美術館などの芸術等文化施設の都市活性化への貢献が、日本、世界で大きく注目されています。歴史的に見れば、1970年代にフランスにできたポンピドーセンターまで遡ることができます。ポンピドーセンターは、現在では国内外から観客を年間600万人（無料入場者数を含めると1,000万人を超える）を迎え、美術館の在り方、経営的にも、世界の国立美術館の典型的な成功例となっています。
　しかし、設立当初は順風満風な事業ではありませんでした。近くに有名な風俗街があり、治安が良いとは言えない下町中央市場の再開発事業として、「美術館」が相応しいのかどうかで世論が分かれました。ある意味、実験的な試みでした。結果的には、「美術館」だけでなく、図書館、劇場、映画館やカフェ・レストラン、広場などを併設し、フランス文化紹介のショールーム的役割を持つ芸術文化施設として成功しました。
　このときを境に「美術館」の役割が変わりました。美術館は、芸術文化施設のなかでは数少ない「自分で時間を決め、観賞できる」とても融通の利く、自由度が高い施設であることが再認識されました。また、容易に劇場、映画館等の共存が可能であることも分かりました。同時に、展覧会・企画展等入場者数に依存する経営への見直しも起こりました。

＜街と美術館に、インタラクティブな関係を構築！＞
　――そのことは、同時代の日本にどのような影響を与えましたか。

　伊東　この考え方は、フランスから各国に発信されましたが、どの国もそうですが、すぐに変わったわけではありません。もちろん日本も例外ではありません。世界が変わりつつあるときになっても、日本人のなかには「美術館はハイソで限定した美術ファンのものである」というイメージが強く残っていました。
　その変化の分岐点になったのが、2004年の金沢「21世紀美術館」と私が基本設計に参画、館長も務めた05年の「長崎県美術館」と言われています。この２つの美術館の成功を境に、日本でも「開かれた美術館」というコンセプトが主流になっていきます。
　「21世紀美術館」は、市民の自発的活動を行政が支えるというコンセプトで、開館から１年で地方都市の公共美術館としては驚異的な入場者157万人を記録しました。

　「長崎県美術館」は金沢「21世紀美術館」の１年後にオープンしました。このとき私は、企画段階で「呼吸する美術館」というコンセプトを提案しました。街と美術館に境を設けず、街が発信するものを美術館が受け止め、美術館が発信するものを街が受け止める、インタラクティブな関係の構築です。美術館の企画や活動が街全体と常に連動することを目指しました。美術館には、映像装置、音響装置、無線LAN（当時、全国の美術館で初）がありますが、すべて無料です。
　当時、長崎では共稼ぎや鍵っ子が多く、子どもの非行や自殺などの社会的な問題が多発し、精神が荒廃していました。そこで美術館を、子どもたちにとって一番安全に、遊び、学習できる場所として開放しました。
　美術館を無料開放するには賛否両論があります。しかし、もともと展覧会・企画展などの入場者数で黒字にすることはとても難しいことです。どうしても、展覧会で投資対効果を高めようとすれば、展覧会を安くあげるしかなく、質の低下につながりかねません。質の高いものを提供することは絶対に譲れません。必然的に、併設の駐車場、カフェ・レストラン、ショップ、宿泊代（遠方から来られる人も多い）などの地域的経済と総合して経営を考えていく必要があるのです。

　これらの考え方には当初、「美術館をイベント化するのか」「美術は選ばれた人のためのもの」という批判もありました。結果的に、長崎県美術館は国内外で高い評価を受け、昨年で入場者総数は300万人を突破しました。

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