消費者目線に立った協会運営を目指す

　特定非営利活動法人・全日本健康自然食品協会（東京都文京区本郷3-31-3、理事長：杢谷正樹）は1980年４月、全国健康食品協会、日本自然食品販売協会、日本健康自然食品製造事業協会の３つの団体が一緒になってできた任意団体をその前身とする。自然食品・健康食品などの食品に限らず、自然化粧品・健康器具・絹の下着メーカーをはじめとする卸・小売が一体となって22年のあいだ幅広く活動を行なってきた。02年３月７日にNPO法人として再出発し、従来のメンバーに加えて消費者にも広く参加を呼びかけ、「見直そう　家族の健康・地球の健康」を合言葉に、市民活動を行なっている。食の安全・安心が大きな社会問題として問われている昨今、非営利活動法人としての同協会の役割はさらに重い。同協会の理事長で(株)純正食品マルシマ（広島県尾道市）の代表取締役でもある杢谷正樹氏に話を聞いた。

　特定非営利活動法人・全日本健康自然食品協会（以下、NPO全健協）は（健康食品の）業界団体といわれていますが、いわゆる業界というものがどのように線引きできるのかといわれると、説明できないのが実情ではないでしょうか。自然食品業界、健康食品業界と、商品にもその境界はありません。スーパーも、自然食品専門店も、売り場からでは、一般食品なのかそうでないのか、見極める定義がはっきりしていないのです。
　ただしひとつだけ、これが業界だと言える目安だと思っているのは、われわれ販売業者、流通業者、メーカーが、「添加物の少ない」「農薬を使っていない」あるいは「農薬の少ない」伝統的な加工食品を供給したいと願っているかどうかが、判断基準になるのではないかと考えています。
　スーパーマーケットでは、「今ブームだから」「これが売れているから」というので商品を売り場に置いている。しかし本来は、「これからの日本の食品はこうでなくてはならない」という思いがあって商品を扱っているかどうかにかかってきます。業界といえるかどうかを見極めるのは、あるいはそこだけではないでしょうか。
　もちろんそういう意味では、NPO全健協は、添加物が少なく伝統的な日本食をお客さまにお引き合わせしたいというムーブメントとしての意識があるかどうかで、加盟社を選別しています。

【文・構成：田代 宏】