核テナント・コストコはトリクルダウンで「トリアス」を救えるか?(前)
トリアス(TORIUS)は、福岡県糟屋郡久山町山田にあるショッピングモールだ。1999年4月23日に「トリアス久山」の名称で開業し、2006年4月に現在の名称へ変更された。その後、大阪市に本社を置く(株)ケーファが運営管理を担い、物件の権利も米系ファンドなどを経て移り変わってきた。22年1月には福岡市に本社を置く(株)北山興産が不動産信託受益権を取得し、同年末には同社グループの(有)トリアスマネジメントが運営管理を引き継いだ。
そして26年10月、福岡地所(株)と関係の深い福岡リート投資法人が、トリアスの取得に向けた事業への出資を発表した。12月には出資先がトリアスの不動産信託受益権を取得する予定である。福岡を代表する不動産会社の関係先が新たに参画することになるのだ。
追伸 福岡地所の皆さまへ
本稿は、長年、流通業界の取材で鍛えられた叩き上げの記者が執筆した。福岡地所の関係者の皆さまには、ぜひこの記事を読んで検証していただきたい。
【児玉直】
なぜコストコに集中するのか?
トリアスの驚愕
敷地面積7.6万坪、売場面積は3万坪。敷地面積でみれば、東京ドームのグラウンドの17倍。広大な駐車場わきにはワシントニアパームが長い幹を伸ばし、周りの照葉樹の山とはそぐわない違和感を放っていた。出店場所は人口7,600人余りという久山町だ。開業前には多くの関係者が訪れた。視察者が驚いたのは規模の大きさだけではない。周辺の風景だ。そこにはこれといった街並みが無かった。こんな辺鄙なところまでお客が来るのか? 1981年、ダイエーとの都心競争に敗れたイオンが人口8,000人余りの岩手県江釣子村に出店したときの業界の感想と同じだ。
驚きは当然だった。小売業の収支の基本は足元人口の集積による。それが密なほど、経営は容易だ。お客のニーズは時代に関係なく決まっている。「近い・安い・品ぞろえが良い」だ。とくに、近いは最優先事項だ。よほどの理由がない限り、お客は野を越え、山を越えてはやって来ない。
開業前、コストコや参加テナント誘致に奔走した平山敞氏の案内で異業種の視察会に参加した。視察者から上がったのはさまざまな驚きの声だ。そのなかの1つ称賛の声にも平山氏は多くを語ることなく、軽い会釈と笑顔で答えただけだった。
小売業界には「商圏の逆流」はないというのが定説だ。「消費は周辺地域から人口密集地の商業施設に流れるのが常識で、中心都市から周辺の商業施設には流れない」。という考え方だ。だから、戦前、戦後を通して大手は都心、多層階型の店舗にこだわった。ダイエーやイオン、西友や長崎屋、寿屋といった大型小売業も成長期には例外なくそのかたちをとった。イオンが81年、岩手県の人口8,000人の村に大型SCを手がけたのは、ダイエーとの中心地競合に敗れたからだ。当時は非常識とまで言われた郊外SCだったが、イオンだけが日本型GMSとして生き残っているのはひとえにこの決断によるところが大きい。
大変なモノをつくっちゃいましたね。という感想を投げかけても氏は施設全体をいつくしむように視線を動かしながら同じように笑顔だけで応えた。静かな笑顔には、思いが叶ったことに加えて、漠然とした不安が滲んでいるようにも見えた。
それから四半世紀が過ぎた。少なくないテナントが入れ替わり、その外観も新旧さまざまだ。そのなかでいつ行っても、その賑わいが突出しているのが日本一号店のコストコ久山倉庫だ。カートいっぱいの買い物品を車に積み込む風景は相変わらずだ。駐車場端の一角に、米国店のようにガソリンスタンドを併設し、平日でも多くの車が列になり給油している。
黒船がやってきた
久山倉庫の出店は日米貿易交渉でアメリカがやり玉に挙げた大規模小売店舗法の改正がきっかけだった。
かつて我が国には、面積、店休日、営業時間などを厳しく規制した大規模小売店舗法があった。73年に制定されたこの法律は、60年代後半からの高度経済成長の下、旺盛な消費拡大の波に乗ってダイエーを始めとする大型店が地方中小都市にも積極的に出店したことから生まれた。
日本型GMSの急拡大は、地元商店街を形成する地場零細小売店の経営に深刻な影響を与え、既存小売業者から怨嗟に似た声が上がり、それに対応して制定されたのがこの規制法だった。
大型店の出店は、商調協といわれる地元商業者、有識者の協議会にかけられ、その承認は全会一致が原則。結論的には当時1,000m2以上の店舗面積での出店はほぼ絶望的だった。
あえて大型店を出そうとすれば、地元商業者との協業という名目で大型ショッピングセンターをつくり、そのキーテナントとして出店するしかなかった。
旧大店法による日本型GMS(大型スーパー)の出店が停滞して、20年余りが過ぎたころ、日米間で貿易摩擦という経済問題が浮上し始めた。日本からの繊維、自動車などの輸出の激増がアメリカの産業、経済界に深刻な影響を与えていたのだ。
アメリカは日米構造会議でその解決策の1つとして、大型店規制法の廃止を求めた、アメリカの小売チェーン「トイザらス」の日本出店が大店法で難航したのがきっかけだった。同法を非関税障壁としてやり玉に挙げたのだ。折しも、日米間には沖縄の本土復帰という政治問題も横たわっていた。アメリカの貿易摩擦対応は強硬だった。持ち駒の少ない日本政府は大店法の廃止こそ回避したものの、その緩和、見直しを検討せざるを得なくなる。
98年からその緩和が始まった旧大店法は2000年6月に廃止され、新たに大規模店舗立地法が制定された。
新法は営業時間や店舗規模より、出店による環境や施設適性を主な審議項目とするもので、かつてのような地域のボス的人物の登場や頑なな商店主からの過剰な要求も消えた。
その結果、国内小売業だけでなく、海外小売業も大規模面積での店舗建設が可能になった。
それをきっかけに日本上陸をはたしたのが、コストコやトイザらスといった米小売業だった。その後カルフールやテスコといった欧州企業も日本にやって来る。
冒険者たち
その皮切りとして、1999年、九州自動車道福岡インターに近接したトリアス久山のキーとしてコストコがオープンした。
久山町は67年、乱開発防止という名の下、町のおおよそ97%を市街化調整区域と定めていた。一般住宅の建設もままならないこの都市計画法下で新たな小売施設の建設などは論外だった。
そんな中、特例法で建設計画が持ち上がったトリアス久山は、当時の小早川新町長が新たな税収の確保と街の活性化を目指した大型開発だった。
福岡市という大都市に隣接してはいたが、住宅も自由に建てられないなかでは人口減、高齢化が避けられない。町の将来にとって小さくない問題だということに町長が気付いたということだろう。町に有力な商店街が無かったというのも誘致に反対が無かった理由の1つだ。隣接する宇美町や新宮町にはジャスコ(現・イオン)や寿屋、ニコニコドーといった大型商業施設があり、久山の小売消費はそれら隣接地域に流出していた。町は複数の地権者から土地を買い取り、そこを利用して商業施設を計画した。
SNSのない時代、施設の広告宣伝はテレビ、新聞しかない。当時は、バラエティーショーで商業施設を繰り返し紹介するということはなかった。テレビニュースが開業前後を取り上げ、地元紙の経済欄が時々取り上げる程度だ。地元福岡の人にとっても、久山町の認知度は低かったから、開業前後の視察参加者の危惧は当然だった。そして、その予想は半ば的中した。
会費という料金を払って、買い物するコストコのシステムは、我が国の消費者には馴染みがない。一見、殺風景な店内で山積みされた単品大量の商品、大容量パック。ユニット価格では安いかもしれないが、1品単価は日本のスーパーマーケットの5倍。一通り買い物をすると買い上げ額は軽く1万円を超える。食べきれない、残るから勿体ない。コストコオープン当時の評判は散々だった。テナント群はペットショップ、映画館、植木、花ショップ、有名アパレルと多少の目新しさはあるものの、あえて久山まで足を運ぶ必要がないレベルの構成だった。
久山町起草のトリアスを現場主導したのは旧ダイエーの副社長、地場小売大手の社長を務めた前出の平山敞氏だ。法改正で小売の自由化の波がやって来る少し前、規模拡大とともにコングロマリット化した大手小売業はいずれもカリスマ創業者のコントロールが効かないところまで膨れ上がっていた。年商を超える3兆円という途方もない有利子負債を抱えたダイエーはその典型だ。他の大型小売業も内情は似たり寄ったりだった。カリスマ創業者たちの神通力が時代という波に足下を洗われ始めたのだ。
各企業では業態の目詰まり、後継者選び等の混乱が始まっていた。社員からの昇格、外部招聘、世襲。日本型GMSの経営的転換期だ。そんな業界には、日本型GMSの急拡大を支えた人材が数多いた。彼らは60年代、まだ、海のものとも山のものともつかない新興小売業の門をくぐった商人たちだ。彼らは未経験であるがゆえに無謀な拡大と強引ともいえる経営に寝る間も惜しんだ。仕事に没頭し、良くも悪くも、その売上を半ば指数関数的に成長させたのだ。
たとえば、ダイエーには神戸の震災直後、お客が並んだと理由だけで、都市ガスの臭いが漂う売場で営業を続けたという逸話もある。いまなら考えられない行動だ。
そのダイエーには後の副社長を経て、CGC副会長を務めた川一男氏や九州事業を統括した神島周二氏、後に大学経営に手腕を発揮した鵜木洋二氏、大谷忠彦氏など数多の人材がいた。そんな1人が平山敞氏だ。会社を離れた理由は度重なる子会社への出向だ。不振会社を立て直しては創業者の鶴の一声で新たな不振会社へと配転される。恣意的な人事は創業者にとって、自分はいつまで経っても所詮は手駒に過ぎないと悟った。そんな事情も彼の背中を押してのダイエー退社だった。
ダイエーグループを離れ、コンサルタントとして福岡に拠点を設けた平山氏が手がけることになったのが久山町の再開発、トリアス久山だ。氏は旧ダイエー時代に培った人脈を通して、海外進出を図っていたコストコの出店を取り付けた。
足下商圏がほとんどないという環境立地と、屋根のないオープンモール。加えて日本初出店のコストコという話題も加わって、オープン前後、トリアスには全国から見学者がやってきた。
平山氏が直接案内してくれた見学ツアーに参加したときのことだ。大型バスで施設に着いたとき、視察者の口からは称賛、感嘆、未知と立地への戸惑いなどが合わさった声が漏れた。
そんな中、彼は半ば冷めた感じで笑みを漂わせて遠くを見るように施設全体を眺めていた。そのとき、彼の頭の片隅にあったのは、おそらく漠然とした不安だろう。いささかの満足感と期待もあったろうが、それは不安に包まれた薄い期待だったはずだ。静かな笑みからそれを感じた。トリアス久山の開業は平山氏にとって苦難の道だった。ある程度の下準備が整ったところで、彼の計画に立ちふさがったのは業界での育ての親ともいえるダイエーの創業者・中内功だ。
納得できない人事配転を機にダイエーを去った彼に対し、「平山憎し」の感情に加えて、倉庫型店舗というスタイルにもこだわったことがその理由だろう。92年、中内はKou‘sという自らの名を冠したトリアスに似た倉庫型の店舗を建設していた。しかし、バブルのぜいたくさに慣れた消費者は、コンクリート打ちっぱなしで仕切りのない男性トイレに象徴されるローコスト店舗には見向きもしなかった。一方、アメリカではウォルマートの倉庫型Sam's Clubをしのぐ好業績を上げていたコストコだった。中内には平山排除とコストコの入るトリアス久山の経営に携わるという2つの目的があったのだろう。金融機関、建設業者という施設建設の要に圧力をかけ、しつこく計画に絡もうとした。開業前の複雑な笑顔の裏には不安と期待に交じってそんな思い出も絡んでいたのかもしれない。
(つづく)
【神戸彲】









