親娘バトルに勝利した大塚家具の久美子社長、早くも崖っぷちに（後）

想定を超えた売上の落ち込み

　（株）大塚家具が深刻なのは、売上の落ち込みだ。　衝撃的だったのは、今年３月の売上高が11.8％減となったことだ。
　前年３月は、父娘のバトルが連日ワイドショーを賑わし、経営が大混乱に陥ったとき。３月の売上高は37.8％減と激減した。平常に戻った今年はプラスに転じてしかるべきだが、逆に減少幅が強まった。騒動前の水準と比べると、単純計算で５割近く売上が落ちていることになる。

　久美子社長が勝負どころを迎えたのは、５～６月だった。昨年は「お詫びセール」で５月の売上高は70.0％増、６月は49.6％増と爆発的に伸びた。今年は、その反動で売上が激減することは避けられない。どうやって切り抜けるか――。

　大塚家具は４月22日から「大感謝会」と銘打ち、セールを開始した。減少幅をどの程度に抑えることができるか。腕の見せどころであった。結果は惨敗。５月は46.2％減、６月は38.1％減だ。想定を超えた落ち込みだ。

　７月の売上も計画を下回った。前年７月は「お詫びセール」の反動で、売上が減った。今年は前年を上回るはずだが、７月の売上も8.9％減だ。売上の落ち込みに歯止めにかからなかった。赤字幅が拡大して、２度目の下方修正に追い込まれた。

対照的な匠大塚のビジネスモデル

　父親の大塚勝久氏が立ち上げた家具販売会社・匠大塚（株）は６月29日、大塚家具の創業地である埼玉・春日部市に春日部本店をオープンした。春日部本店は２月末に閉鎖した西武春日部店の跡地を利用し、１～５階でフロア面積２万7,000m²という大型店。高級家具に魅力を感じる客層をターゲットにした会員制を導入している。

　少子化や新設着工戸数の低迷から家具自体は縮小傾向にあり、インテリアや雑貨などを含めたホームファッション小売が主流になってきた。

　久美子社長は、勝久氏がつくり上げたビジネスモデルの変革を掲げてきた。気軽に立ち寄れるように会員制を廃止し、高価格帯の商品を縮小して中価格帯を強化した。家具やインテリア、雑貨などを含めたトータルな提案が重要と考えているのだろう。方向性としては間違いではない。中小型店主体の新店舗政策も父・勝久氏とは対照的な久美子社長の変革を具現化したものと言える。
　ビジネスモデル転換の成果が、すぐに現われることはないにしても、上場会社はすぐに業績を上げることが求められる。３度目の業績の下方修正をしたら、久美子社長のビジネスモデルは正念場を迎えることになる。

（了）
【森村　和男】