グルメンピック主催者ら逮捕　飲食店もリスク回避の教訓化必要

　日本全国の飲食店を巻き込んだグルメンピック詐欺。警視庁は６月３日、架空のグルメイベントの開催を呼び掛け、参加希望の飲食店から出店料をだまし取った詐欺容疑で、イベントを企画した「大東物産」（東京都中野区）前代表の大須健弘容疑者、自称コンサルタント業の田辺智晃容疑者ら４人を逮捕した。

　田辺容疑者らは「日本最大級の食フェスに！」などと謳い、今年２月に東京と大阪で開催するとしていた。全国約500の飲食店から計約１億3,600万円を集めたとされる。

　出店詐欺に遭った福岡の飲食店オーナーは、今回の容疑者逮捕を受けて、次のように語った。「容疑者逮捕で、一区切りだが、特別な感情はない。事件前の日常には戻っているが、食材を無駄にしたことは事実。食を通じたイベント開催には、慎重にならざるを得ない」。

　食を通じて、多数の人的交流が生まれること自体は大歓迎である。しかし今回の一件で、悪用されるリスクも存在することが浮き彫りとなった。そもそもグルメンピックの影響で、今後は大々的な食フェスは開催しづらくなることは容易に予想される。「条件が良すぎる」と、被害を回避した飲食店も多かったのも事実。第二のグルメンピックを生じさせないために、今回の教訓を生かすことが求められる。

【東城　洋平】

▼関連リンク
・グルメンピック2017～「詐欺かも」と出店予定者の声（１）
・「グルメンピック」記事一覧