大分大附属病院で次世代コロナワクチンの治験始まる　全国民接種でも127g

　創薬ベンチャーのVLPセラピューティクス・ジャパン（合同）（東京都千代田区）の赤畑渉代表職務執行者は18日、都内で記者会見し、大分大学医学部附属病院臨床薬理センターで、新しいタイプの「レプリコン・ワクチン」と呼ばれる新型コロナワクチンの第I相臨床試験（治験）を開始したと発表した。

　赤畑氏によると、レプリコン・ワクチンは、接種後にヒトの細胞内でRNAウイルスが自己増殖して高い抗原を発現するため、投与量はファイザー社やモデルナ社のmRNAワクチンの10分の1～100分の1に抑えられる。日本の全国民に接種すると仮定しても127gで足りるという。

　開発期間の短縮や副反応の軽減も可能とし、22年春に最終段階の第II相、第III相試験に移行し、同年内に実用化を目指す。体内でRNAウイルスが自己増殖することについて、赤畑氏は「自己増殖といっても、遺伝情報は10日前後で消滅するため安全性にまったく問題はない」と語った。

　既存のRNAワクチンは、コロナウイルスがヒトの細胞に侵入する際、受容体と呼ばれる部分に結合するウイルスの「スパイク（S）タンパク質」という突起部の遺伝情報全体が“有効成分”。接種しておくと、侵入したコロナウイルスと結合し、ウイルスが細胞に感染する機能を妨害する中和抗体をつくる。

　一方、レプリコン・ワクチンもSタンパク質の遺伝情報に着目したものだが、免疫反応を引き起こすSタンパク質のなかの「レセプター・バインディング・ドメイン（RBD）」という部位のみを“有効成分”にする。

　赤畑氏によると、ウイルスの狭い部位を標的（抗原）にすることで多様な抗体の誘導が可能になり、コロナウイルスのさまざまな変異株にも容易に対応できるという。

　同社は、米国立衛生研究所（NIH）などでワクチンの研究開発を手がけてきた赤畑氏が20年6月、米国法人の子会社として設立。

　大分大学をはじめ大阪市立大学、国立国際医療研究センター、国立病院機構名古屋医療センター、北海道大学、医薬基盤・健康・栄養研究所が開発に参加。治験に使用するワクチンは、富士フイルム富山化学が製造する。

　厚労省は8月、同社のワクチン開発を国内ワクチン生産体制等緊急整備事業の2次公募で採択、助成金143億円の交付を公表した。

　大分大学医学部附属病院での第I相試験は20歳以上65歳以下の健康な男女42人を投与量によって高用量、中用量、小用量の3群に割り付け。各群15人に対し、ワクチン0.5㏄を4週間間隔で2回に分けて投与、安全性と有効性を調べる。

　治験の中間解析の結果を待って、22年春に第II/III相試験に移行。併せて、65歳以上の高齢者を対象とした第Ⅰ相試験に入る予定としている。

【南里　秀之】