救世主になるのか～ウクライナ戦争の陰で進む昆虫食と人工肉（前）

国際未来科学研究所
代表　浜田 和幸

核戦争もあり得る

    世界が注視するなか、ウクライナ情勢は厳しい事態が続いています。ロシアとウクライナの対立はアメリカを巻き込む米ロの代理戦争のような状況に陥ってしまいました。国連やフランス、トルコ、インドネシアなどによる和平へ向けての仲介交渉も思うような成果をあげていません。このままでは、人的、経済的な被害が拡大するばかりです。　

　プーチン大統領の強硬姿勢も問題ですが、ゼレンスキー大統領はロシアとの外交交渉には否定的で、徹底抗戦に固執しています。そのうえで、G7加盟国を筆頭に諸外国に向けて、「武器をくれ、お金をくれ、ノーベル平和賞もくれ！」と3大要求を強めています。

　ブラジルの元大統領ダ・シルバ氏は「ゼレンスキーは増え続ける犠牲者のことより、自分の見栄えを気にしつつ、SNSを駆使し、さらには朝昼晩とテレビに出演し、自己PRに余念がない。あたかも選挙活動を行っているようだ。今こそ、ロシアと本気で交渉すべきではないか」と忠告しています。

　しかし、昨年、「パンドラペーパーズ」で不正蓄財を暴露されたゼレンスキー氏は聞く耳をもっていません。大統領就任後のわずか2年間で8億5,000万ドルもの資産を手にしたと指摘され、今でも英国領バージン諸島に立ち上げた幽霊会社を通じて資金管理と脱税に邁進中とのこと。

　ウクライナからは戦火を逃れてすでに700万人以上が国外に脱出しました。このままでは、ロシアとアメリカの代理戦争は核戦争に発展するおそれさえあります。なぜなら、バイデン大統領は「プーチンを政権の座にとどまらせない」と公言しているからです。これは宣戦布告と変わりません。対するロシアはアメリカ、イギリス、フランスに対し超音速核ミサイル攻撃を示唆しています。

　プーチン大統領もラブロフ外相も「核戦争もあり得る」と強硬姿勢を見せており、ロシア国営放送は「アメリカは広島、長崎に原爆を投下し、日本に対する勝利宣言につなげた。ロシアはアメリカの前例に倣う用意がある」とまで核攻撃を匂わせています。見方によっては、米ロ間ではすでに「第3次世界大戦」が勃発したと言っても過言ではないでしょう。

2026年人類滅亡説

　要は、ウクライナ危機は世界を破滅に追いやる要素が満載というわけです。とはいえ、人類はより大きな危機に直面していることを知らねばなりません。それは世界の1万人以上の気候専門家と気象研究機関の97％が「2026年人類滅亡説」を提唱していることです。現状のままでは、地球環境の悪化に歯止めがかからず、「人類が滅亡する恐れがある」という警鐘に他なりません。残念ながら日本ではほとんど無視されています。

　いずれにせよ、「人類最後の日が2026年までに到来する」というのですから、聞き捨てなりません。では、その理由は何でしょうか？最大の原因は加速する一方の「地球温暖化」とのこと。何しろ、地球の平均温度は上昇するばかりで、北極や南極の氷も解け始め、海面水位も上昇が止まりません。

　しかも、北極海の海底では異変が観測されています。何かといえば、メタンガスの噴出が発生し、海中で溶けず、大気中へ放出されているのです。その結果、北米からロシアにかけての森林や泥炭地での大規模火災が発生するようになりました。

　こうした異常な自然現象は大なり小なり人間の経済活動や軍事行動によって引き起こされたものです。アメリカだけでも年間1.7兆ドルの軍事費を費やし、世界各地で軍事演習や戦争に関わっています。ウクライナはその一部に過ぎません。結果的に、二酸化炭素とメタンガスの大量排出につながっているのが現実です。

　もちろん、放射能汚染の影響も無視できません。日本もその責任の一端を担っており、福島原発事故によって発生した大量の汚染水を最終的には希釈して海洋放出すると発表しました。これらは周辺国を始め、国際社会から批判の対象になっています。なぜなら、海洋放出以外の対策をきちんと研究してこなかったからです。

（つづく）