環太平洋火山帯で相次ぐ地震と火山の噴火：北朝鮮の白頭山と日本の富士山も要警戒！（中）

国際未来科学研究所
代表　浜田 和幸

世界各地で発生する自然災害

　いずれにせよ、このところ世界各地で大規模な自然災害が猛威を振るっています。被害に直面しているのは能登半島に限りません。モロッコでも大地震が発生し、リビアでは大洪水が発生し、多くの犠牲者が出ています。パキスタンでは長引く大雨のせいで国土の3分の1が水没してしまいました。その前には、ハワイのマウイ島でアメリカ史上最悪と言われる山火事が発生。日本とも縁の深いラハイナはハワイ王国の首都でしたが、昨年8月、大きな被害に見舞われ、内外からの観光客で賑わっていた人気の街は廃墟となってしまいました。

　とはいえ、こうした前代未聞の大災害については、不思議な現象が数多く報告されています。たとえば、モロッコでもマウイ島でも災害の発生直前に空から青い光線が降り注いだことが地元の人々によって観察されていました。

　実は、似たような異常なレーザー光線のような現象は2008年の中国、2009年のイタリア、2017年のメキシコでも災害の起きる前に観測されていたのです。いずれの場合にも、多くの住民が命を失うことになったものです。

　しかも、火の回りは凄まじく早かったようですが、火の手の進み具合が奇妙なことに、不自然で円を描くようなかたちで進んでいったことが映像で確認できます。こうした状況を受け、SNSを中心に、アメリカやロシアが長年、研究してきた「気象改変兵器」の実験による人為的な災害ではないかといった指摘が相次いで出されました。

気象改変兵器（HAARP）

    確かに、マウイ島には米空軍の宇宙観察基地やスーパーコンピュータの研究拠点などが密集しており、「HAARP」と呼ばれる気象改変兵器の実験場所であった可能性もあります。しかも、「ニューヨークタイムズ」紙によれば、こうした人為的な気象改変兵器による災害という情報は中国が生成AIを駆使した偽画像を根拠にしているとのこと。はたして、実際のところはどうなのでしょうか？

　気象改変技術は1967年に「プロジェクト・ポパイ」という名称で始まりました。当時の狙いはベトナム戦争中ということもあり、モンスーン気候を長引かせ、ベトコンの補給路を寸断することにあったようです。

　そうした研究はその後も継続されており、米空軍の「軍事力拡大としての気象研究報告」にも明記されています。HAARPに関する技術的特許は米軍需産業のレイシオンと英国のアエロスペースが獲得し、実用化に向けての研究と実験を重ねてきている模様です。

　アメリカをはじめいくつかの国々では長年に渡り、「環境改変技術」（ENMOD）の研究に取り組んでおり、その最先端を行くのはアメリカの国防総省です。著名な数学者であるジョン・ニューマン博士によれば、「アメリカ軍は冷戦時代の1940年代後半から気候変動に関する研究を始め、気象兵器の開発を進めてきた」とのこと。

　思い起こせば、第二次大戦末期、米軍は日本を降伏させる最終手段として、「人工地震による津波」か「原子爆弾」かの選択肢を検討した結果、後者に決めたことが文書に残されています。それによれば、米軍はニュージーランド沖で人工地震と津波の実験を繰り返した模様。

　こうした自然改変装置や気象兵器の影響を危惧して、国連では1978年から環境改変技術の軍事転用を禁止する条約の整備が話し合われてきました。残念ながら、思うような成果は得られていません。それどころか、近年の異常気象現象の急増や被害の深刻化を目の当たりにすればするほど、その背後で人工的な気象兵器のデモンストレーション競争が展開されているのではないかと疑いたくもなります。

トルコ地震をめぐる疑惑

　その他、トルコやシリアを襲ったマグニチュード7.8の大地震をめぐっても不可思議な現象が報告されています。強大な地震によって多くの建物が倒壊し、半端ない犠牲者が出ており、当時の日本での報道は安全性を蔑ろにした建築物が被害を拡大しているとの説明がもっぱらでした。しかし、エルドアン大統領は「そんな単純な話ではない。今回の大地震が起きた背景を調査するように命じた」と発言。

　この発言こそ犯罪の可能性を示唆するもので、何やらきな臭いと言わざるを得ません。というのも、地震発生の24時間前、アメリカなど10カ国の駐トルコ大使に国外退避命令が出されていたことが判明したからです。しかも、5日前、ルーマニアの外務省はトルコ在住の自国民に対してトルコ国内での移動を控える通達を発令していたといいます。

　そこに決定打を打ち込んだのがルーマニアのロバノビッチ上院議員です。同議員曰く「今回の大地震は人工的に起こされた可能性が高い。いわゆる自然改変装置が使われたようだ」。

　同議員がルーマニア議会で行った演説によれば、NATOの一員であるトルコがウクライナ戦争に関連してロシアへの経済制裁に与せず、反欧米の姿勢を崩していないため、見せしめ的にエルドアン大統領の失墜を狙ったものとのこと。

（つづく）