2024年10月31日( 木 )

ワクチン危険性を周知する重要性

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 NetIB-NEWSでは、政治経済学者の植草一秀氏のメルマガ記事を抜粋して紹介する。今回は「新型コロナワクチン接種が実施されて以降、日本の死亡数が激増し、減少の兆しを示していない」と指摘する10月29日付の記事を紹介する。

本ブログ・メルマガは新型コロナワクチンについて危険性を訴え続け、接種開始後の事実を摘示してきた。新型コロナワクチンはこれまでのワクチンとはまったく異なる新種のワクチン。mRNAの技術を用いた新種のワクチンであり、一部の専門家が接種開始前から危険性を指摘してきた。

さらに、本年10月から日本で供用が開始された新種の別のワクチンも存在する。「レプリコンワクチン」。「レプリコンワクチン」についても危険性を指摘する声が多く提示されている。今回の衆院総選挙で小選挙区当選をはたした立憲民主党衆議院議員・原口一博氏は新型コロナワクチンの危険性を訴え続けてきた数少ない国会議員の1人。レプリコンワクチンについても危険性を強調する訴えを示してきた。

その原口一博議員に対してレプリコンワクチンの製造開発を手がけた医薬品メーカー「Meiji Seika ファルマ」が「(ワクチンに対して)繰り返し科学的根拠のない誹謗中傷を受けた」として名誉棄損で提訴する方針だと報じられている。これに対して原口議員は選挙演説などで「逆に刑事告発する」「徹底的に戦います」などと発言している。

私は新型コロナワクチンもレプリコンワクチンも危険なワクチンだと判断している。もちろん、これらの医薬品を製造・販売するメーカーサイドは否定するが、多くの専門的知見を持つ学者などが新型コロナワクチンならびにレプリコンワクチンの危険性を訴えてきた。

各自が世間に流布される情報を精査したうえで、自らの見解を保持することは批判されるべきことでない。主要メディアは新型コロナワクチンの危険性を指摘すること、接種忌避を推奨することに対する激しく、ヒステリックな対応を示すが、その背後には金銭的な利害問題が存在すると推察される。しかし、現実の真実のデータがワクチンのリスクを強く示唆していることは紛れもない事実である。

コロナパンデミックが広がったのは2020年のこと。ワクチン接種が広範に実施されたのは2021年以降である。この間に日本の人口動態に極めて大きな異変が生じた。日本の死亡数推移に異常な変化が生じたのである。

日本の死亡数推移(万人)
年   死亡数   前年差
2020 137.3  -0.84
2021 144.0  +6.71
2022 156.9  +12.92
2023 157.8  +0.69

コロナパンデミックが広がった2020年の日本の死亡数は前年比減少した。

※続きは10月29日のメルマガ版「植草一秀の『知られざる真実』」「ワクチン危険性を周知する重要性」で。


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植草一秀の『知られざる真実』

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