2022年7月5日 06:00
社会が変わろうとしているとき、最初に動き出すのは「アート」なんだろうと思う。世の中へ瞬時に反応し、反射神経をもって訴えてくるのはアートの人たち。
2022年7月5日 06:00
スポーツ・レジャーやフィットネス、外食、不動産、農業などの多岐にわたる分野で事業を展開する高橋（株）（福岡県久留米市）。同社は現在、福岡市東区と久留米市の2つのエリアで、“公園”を核として地域の魅力を向上させる新たな取り組みに挑戦している。
2022年7月5日 06:00
シリーズで解説してきましたDX。一区切りとなる今回は、「組織」「人財」と続いて、「社会」という観点から実践的にビジネスで取り組むためには何が必要かを掘り下げます。
2022年7月4日 06:00
福岡市西区北原、JR九大学研都市駅周辺にもホールは多い。同駅から徒歩5分圏内の好立地で営業しているのが「スーパーDステーション伊都店」（旧・P-ZONE伊都店）。
2022年7月4日 06:00
九州大学伊都キャンパス（福岡市西区）の開校以降、近接エリアの元岡、周船寺、田尻では、九大に通う学生や関係者を中心に、まずは交流人口の増加が始まった。
2022年7月4日 06:00
福岡市の重要な生鮮食糧供給地として発展を遂げてきた西区・元岡（福岡市西区）。九州大学伊都キャンパスの誕生以降は、九大隣接地として居住機能や研究開発機能の拡充が進み、キャンパスタウンとしての側面ももつようになった。
2022年7月4日 06:00
2023年10月1日から、消費税の仕入税額控除の方式として「インボイス制度」が開始されます。そこで、今回はインボイス制度について概要を説明いたします。
2022年7月1日 06:00
今年3月17日、小郡市は米コストコの日本法人・コストコホールセールジャパン（株）（神奈川県川崎市／以下、コストコ社）との間で、会員制倉庫型店「コストコ」の小郡市への出店に向けた立地協定を締結した。
2022年7月1日 06:00
タカラレーベングループは、これまで主に「レーベン」シリーズの新築分譲マンションを首都圏中心に全国で543棟・3万6,638戸（22年3月時点）供給してきた。西日本エリアで新築マンション供給を担っているのが、（株）タカラレーベン西日本だ。
2022年7月1日 06:00
本格運営から約1年が経過した電動キックボードのシェアサービス「mobby（モビー）」について、（株）mobby ride（福岡市）の代表取締役・安宅秀一氏に話を聞いた。
2022年7月1日 06:00
4月1日、（一社）建設テック協会が設立された。自身も建設テック企業の代表を務める建設テック協会の代表理事・中島貴春氏に、設立の背景と今後の予定について聞いた。
2022年6月30日 06:00
今年4月、福岡県内で2つの大型商業施設が相次いで開業を迎えた。1つは前号で紹介した「ららぽーと福岡」であり、もう1つは本誌46号で紹介した「THE OUTLETS KITAKYUSHU（ジ アウトレット北九州）」だ。
2022年6月30日 06:00
パチンコホールの減少に、歯止めがかからない。警察庁公表データによれば、2021年末時点でのホール数は8,458店舗で、9,000店舗を割り込んでいる。
2022年6月30日 06:00
池田『塗装工事の役割はさまざまありますが、最も大きな役割の1つは、美観の向上にあります。たとえば建物の外壁が汚れてくすんでしまっていては、見た目がよろしくありませんし、周囲の景観にも悪影響をおよぼしてしまいます...
2022年6月30日 06:00
サステナビリティをステークホルダーの声で可視化することで、企業のSDGsなどの取り組みを支援するサービス「coki」を手がける（株）Sacooの代表取締役・加藤俊氏は、「まちづくりに直結し、森林を有効活用する建設業はSDGsと融和性が高い」と指摘。
2022年6月13日 13:35
福岡市が糟屋郡久山町および西区今津の市有地を売却する。売却は一般競争入札によって行われ、参加申請の受付期間は7月11日から15日まで。入札日は8月24日が予定されている。
2022年6月9日 16:27
不動産販売などを手がけるビジネス・ワンホールディングス（株）が、介護事業・（株）アビタシオンの本部事務所が入るビルなど2棟のビルを取得していたことがわかった。
2022年6月8日 06:00
福岡市の水道事業は、1923（大正12）年の曲渕水源地（現・曲渕ダム）、平尾山浄水講場（現・福岡市植物園）からの通水開始でスタートを切った。
2022年6月8日 06:00
「築地ワンダーランド」という築地市場を題材にしたドキュメンタリー映画が好きで、何度か見ているのだが、その現地の様子をたしかめるため今年4月末、築地を訪れた。
2022年6月7日 06:00
国による本格的な筑後川の治水対策は、来年で開始から100周年を迎える。近年、筑後川流域では洪水被害が頻発しているが、筑後川河川事務所の吉田大所長は、同流域は日常的には豊かな恵みをもたらす地域であり、リスクのみならず恵みも認識することの大切さを強調する。
