悪質タックル問題、加熱報道に日大OBから怒りの声

　約1カ月にわたり、連日、各種メディアで報道されている日大アメリカンフットボール部の悪質タックル問題。同大OBからは加熱気味とも思えるメディアの報道姿勢に対する怒りの声もあがっている。

　「悪質タックルにつながったアメフット部の無責任な指導体制、それを許していた日大の組織運営体制、危機管理など、教育機関としての大学の根幹が問われている。決して看過できない問題であるし、卒業生として母校の1日も早い正常化を心から望んでいる。しかしながら、昨今の報道には同じ内容の繰り返しも目立ち、流行りに便乗した“視聴率目当て”としか思えないものもある。ほかに報じるべきことがあるのではないか」（日大OB）。

　声を寄せたOBは、決して、日大問題について報道するなと言っているわけではない。問題視しているのは、報道の目的と報道機関の存在意義である。

　「国会で追及が続けられている加計学園の問題では、学園側が『学園理事長と安倍総理が面談した』との嘘を愛媛県や今治市に伝えていたと認めた。加計学園は36億円の土地を無償譲渡され、93億円の補助金を受けている。国民の血税が関わる非常事態だ。公金の詐取ともいえるこの問題こそ、掘り下げて報道する余地が大いにあるのではないか」（同）。

　日大の問題に関して、複数のメディアでほぼ同じ内容の報道が繰り返されている。なかには、他社の独自取材をパクり、我が物顔で伝えているテレビ番組やインチキ・ジャーナリストもいるようだ。データ・マックスでは、この問題について、後日報道する予定である。

【特別取材班】