東京製薬、医療機関に600万円相当の自社商品を寄付

　健康食品通販事業の東京製薬（株）（本社：東京都港区、森本匡豊社長）は24日、地域密着の医療機関またはその従業員に、同社が製造・販売する健康食品約600万円分を寄付した。

　同社は社会貢献活動として、廃棄物量削減を目的とした環境活動を推進しているほか、増加する認知症による患者や治療・予防に注力する医療機関や介護施設に、自社商品「アルツブロック」の寄付活動を2018年から行っている。「アルツブロック」はフォスファチジルセリン（PS）含有サプリメントで、九州大学や近畿大学との共同研究で、臨床試験による認知関連の有効性が示唆されたサプリメント。現在、学術誌に研究成果の論文投稿を準備中で機能性表示食品の届出を視野に入れている。

　同社代表の森本匡豊氏は「日本では460万人以上、海外を含めると4,400万人以上の認知症患者がおり、世界的な健康問題とされている。その予防・治療に向き合う事業者を支援している」といい、これまで福岡県内の認知症に特化した介護施設などが中心だったが、今回は大阪や広島など、西日本で医療機関や調剤薬局数カ所に寄付活動を行ったとし、「認知症に対する予防・緩和の一助になれれば」としている。

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東京製薬（株）