NIDを通じたドラモリの活動　ドラッグストアとVCの将来（1）

VC誕生の陰にメーカーの資本参加に対する小売の危機感

　日本ドラッグチェーン会（NID）がVC（ボランタリーチェーン）として産声をあげたのは、1970年。VCとしては、オールジャパンドラッグ（AJD）も同年に創設され、くしくも2つのVC組織が、ドラッグストア（DgS）作りのスタートを切ることとなった。

　VC誕生の背景には、製薬メーカーの薬局・薬店などの囲い込みがあった。69年、大正製薬（株）がTFC（大正フランチャイズチェーン）を発足させた。同社はすでに「ワシの会」を組織化、全国に支部を置き、薬局・薬店など小売店の系列化を行っていた。これは、メーカー系列型のチェーン組織ともいうべきものだった。化粧品の「資生堂チェーンストア」も同様だった。

　大正製薬は、「ワシの会」のほかに、「専売品だけを扱う「大正会」も組織した。専売品とは、ナショナルブランド（NB）製品の名前を変えて「大正会」の加盟店だけに卸した商品。さらに大正製薬は、TFCを通じて、組織化を強化すべく薬局・薬店に出資を始めた。

　メーカーの資本参加に、小売は危機感をもった。当時を振り返って、VCの設立にも参加したDgS関係者は、「商売の自由が利かなくなるのではという危機感が、小売にはあった」と話す。70年にNIDとAJDという2つのVCが誕生したのは、このTFCがきっかけといわれている。

　2つのVCは、今日までDgS業態の確立を目指し、発展・組織拡大してきた。ここで、今回紹介する昨年6月に創設50周年を迎えたNIDと事業会社の（株）ニッドについて、見ておこう。

　NIDは、直近の加盟社数77社、店舗数約5,300、総年商1兆4,150億円（ドラッグ部門、2019年11月末現在）の巨大VCに成長。創設以来、半世紀にわたり、共同仕入れ機構の役割をはたしてきた。

　同会を支える主要加盟社は、（株）サッポロドラッグストアー、（株）薬王堂、（株）イトーヨーカ堂、サミット（株）、（株）トモズ、（株）マツモトキヨシHD、中部薬品（株）（V・drug）、（株）バロー、（株）コクミン、ゴダイ（株）、（株）ドラッグストアモリなどだ。

一定のルールを順守すれば異業種の加盟も認める

　50周年を前に、一昨年9月、ニッドの社長に、ドラッグストアモリの森信氏（19年5月27日開催の取締役会で代表取締役会長）が就任した。森信社長は、8年半にわたりニッドを率いた筒井敏幸氏（（株）まるい薬局社長）の後を引き継いだ。

　ニッドは、医薬品の製造および販売、医薬部外品、医療用具、化粧品等の販売を目的に設立された。開発したプライベートブランド（PB）商品の供給は、国内の加盟店舗のみが扱えることになっている。

　昨今、大手チェーンDgSによるM&Aを中心とした業界再編の話題でもちきりだが、大手同士の戦いに、中小DgSが巻き込まれるのは必至。こうした業界環境にあって、中小DgSの“救世主”として機能しているのがVCだ。

　規模で勝る大手に対抗する手立ては限られており、VCに加盟すれば、OTC医薬品、化粧品、サプリメント、健康食品などのH&B商品をはじめ、日用雑貨、また、近年DgSでも取り扱いが増えている食品なども幅広く仕入れ、販売することが可能だ。

　NIDの加盟社や、これから加盟を検討する企業にとっても、規模のメリットを享受することができる。こうした点でも、同会は、DgSをはじめ、他業態の小売業にとって、存在価値のあるVCへと発展する伸びしろをもっている。異業種、異業態であっても、志と考え方を共有できるところであれば、歓迎する意向だ。

　薬業界には、NIDを“野武士集団”と揶揄する声があるが、規制にとらわれず柔軟に自分たちの進むべき道を歩むその姿が、そういわせるのかもしれない。

　柔軟さを示す規約にも、それは表れている。というのも、同会の規約は、たとえOTC医薬品の扱いがない異業態でも、一定のルールを順守すれば、加盟できる内容になっている。こうした柔軟な規約の下、他業界から有力な企業が、新たに加盟している。食品スーパー、ホームセンターなどがそうだ。

（つづく）
【北美　慎一郎】