補聴器の消費者トラブル増加で注意喚起～国民生活センター

　（独）国民生活センターは25日、「不安をあおられて購入したが、医師から必要ないと言われた」といった補聴器に関する消費者トラブルの増加を受けて、消費者へ注意喚起を行った。

　全国の消費生活センターに寄せられた補聴器に関する消費者相談は増加傾向にある。17年度が538件、18年度が542件、19年度には628件を数えた。20年度も19年度並みのペースで推移。とくに、通信販売で購入した消費者からの相談が増加している。

　60代女性の相談を見ると、販売業者が「補聴器が必要か耳の状態を測定している」と声をかけてきたという。測定結果を基に「補聴器を必要とする状況のぎりぎりのラインだ。早めに補聴器をつけ始めないと、認知症になりやすくなる」と不安を煽られ、女性は補聴器を40万円ほどで購入。その後、耳鼻咽喉科で診察したところ、補聴器は必要ないと言われたとしている。

　このほか、「勧められた補聴器を使用したが、我慢できないほどうるさい」「誰でも装着可能という補聴器を購入したが、耳に合わない」なども。また、返品しようとしたが、販売業者に電話がつながらないといった苦情が寄せられている。

　同センターでは、購入前にフィッテイング（聞こえ具合の調整）などの確認が必要と指摘。日常会話が聞こえにくいと感じた場合、補聴器を購入する前に、専門医の診断を受けるようにアドバイスしている。

【木村　祐作】