コロナ用ワクチンは安全か？世界で広がる疑念や疑問の声

　世界各地でコロナ用ワクチンの争奪戦が繰り広げられている。今やワクチン・メーカーにとっては「売り手市場」と言っても過言ではないだろう。菅総理も先のワシントン訪問の折、ファイザーの社長に直訴してワクチンを譲ってもらおうと必死だった。日本政府は明らかにしていないが、ファイザーもモデルナも日本向けにはアメリカ国内より3割増しの値段を要求しているという。

　そうした奪い合いの結果、「ワクチン長者」が続々と誕生している。新たに億万長者の仲間入りをはたしたのはワクチン製造会社の社長や会長ら9人である。この1年で、合わせて193億ドル（約2兆3,000億円）もの資産を増やしており、アマゾンのジェフ・ベゾス氏やテスラのイーロン・マスク氏も真っ青のようだ。

　トップはモデルナのステファン・バンセル社長。以下、ファイザーと提携するビオンテックの社長やモデルナの最大の投資家らが続く。驚くことに、感染症が爆発的に急増している現状を尻目に、インドの製薬会社の会長まで「ワクチン長者」になっているのである。

　政府の開発資金を基にワクチンを開発しているにもかかわらず、こうしたワクチン・メーカーは値段を安くするどころか、値段を吊り上げ、「史上空前の利益」を上げている。本来なら、「人類の危機的状況」であり、無償提供されてもおかしくない話であろう。人さまの不幸に付け込むような、あまりにも露骨な儲け主義には大きなしっぺ返しが来るに違いない。

　いずれにせよ、日本でもファイザー社のワクチン接種が進んでいるが、その危険性については十分な理解が得られていないようである。ファイザー社自身が、そうした警告を発しているのだが、日本ではまったく報じられていない。

　たとえば、ファイザー社は5月19日、39ページにおよぶ「ファクトシート」と銘打った報告書を発表した。これはアメリカの食品医薬品局（FDA）の緊急承認ガイドラインに沿ってまとめたもの。それによれば、12歳から15歳の子どもたち1,097人に接種したところ、866人に副反応が確認されたとのこと。

　何と、8割もの高い比率で異常が発生しているのである。幸い、そのうちの半分は軽い症状だったというが、残りの半分は深刻だったことが報告されている。問題は、深刻な副反応に見舞われた子どもたちの大半は「生涯にわたって障害を引きずる可能性がある」との指摘であろう。「メッセンジャーRNA」と呼ばれる、これまで人に注射したことのないワクチンのため、「長期的な副反応については不明な点が多い」ことを製造会社が認めているわけである。

　ワクチン接種の必要性のみが大きく宣伝されているが、製薬メーカーがリスクについて報告しているにも係わらず、日本政府はそうした情報を提供しようとしていないのは、理解に苦しむ。実は、ファイザー社の元副社長も内部告発のかたちで、自社のワクチンが動物実験に際して、死亡したり副作用に見舞われたことを明らかにしている。

　そんな折、フランスから衝撃的なニュースが届いた。ノーベル生理学・医学賞の受賞で知られるウイルス学の権威、リュック・モンタニエ博士による警告である。曰く、「新型コロナウィルス用のワクチンを接種した人は長く生きれない。2年前後で死亡する可能性が高い。残念ながら、すでに接種した人には治療方法がなさそうだ。遺体を埋葬する準備をするのが精一杯できることだ」。

　ネット上に流布する陰謀論者の発言ではない。モンタニエ博士といえば、パスツール研究所に籍を置き、HIV発見の功績で2008年にノーベル生理学・医学賞を授与されている。

　そんな権威あるDNAとウイルスの専門家の率直な警鐘に他ならない。「スロー・キル」をもたらすワクチンというわけだ。これを無視していいのだろうか？

　同博士が分析したところ、現在、世界で接種が進むmRNAワクチンには人体の抗体を弱体化させ、ウイルスの変異種を拡大する成分が含まれていることが判明したという。ADE（抗体依存性感染増強）のことである。このまま接種が進めば、接種した本人から未接種の人々へ感染が拡大する恐れも指摘。極めて危険な事態が進行しているわけだ。また、抗体が低下し、生来の免疫力も破壊されるため、通常の風邪やインフルエンザでも死亡することになるという。

　モンタニエ博士は「科学的にも医学的にも容認できない重大な誤りである」と断言している。さらには「将来の歴史書には変異種を拡散させたワクチンとの烙印が押されるだろう」。日本を含め、世界には数多くの感染症やウイルスの専門家がいるはずだが、皆、ワクチンを自ら検証することもなく、ワクチン・メーカーの能書きを信じているようで、恐ろしいとしか言いようがない。

　実際には、ワクチン接種によってウイルスが拡散するという「信じがたい」状況が出現するとのこと。「ワクチン接種がウイルスの変異種を拡大再生産している」との指摘である。

　確かに、世界各国で新たな変異種が確認されており、その勢いは強まるばかりとなっている。脳卒中や心臓発作の引き金にもなるというから、表向きはワクチンによる死亡と診断されないケースもあるだろう。しかし、モンタニエ博士の分析が正しければ、いったん接種した場合には救いようがない。

　東京オリンピックどころの騒ぎではないはずだ。ビル・アンド・メリンダ財団でワクチン開発の責任者を務めたボッシュ博士も同様の警告を発している。今こそウイルス学の専門家を結集し、至急、ADE対策を講じるか、実態が究明されるまではワクチンの接種を中止すべきであろう。

　日本では報道されていないが、欧米のエネルギー関連の多国籍企業では「ワクチンを接種した従業員が数年以内に働けなくなる」ことを見越して、ロボット化を含めて従業員の補てん作業に取り組み始めたという。担当者曰く「過去に前例のない作業になる」と深刻な表情を見せる。残念ながら、菅政権にはそうした危機意識は見られず、「東京オリンピックを成功させ、直後の衆議院選挙に勝利する」ことが最優先課題となっているようだ。

著者：浜田和幸
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