2024年11月29日( 金 )

サスティナブル・ライフ時代の到来

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NPO法人地元再生機構 理事長
鍬田 一穗 氏

「幼な子の心に残像として残るものを」

 これは、西武セゾングループの総帥であった堤清二氏(ペンネーム:辻井喬)の著書『詩・毒・遍歴』の1フレーズである。私はこの言葉をランドスケープアーキテクトの「座右の銘」として心に刻み、「次世代へ繋ぐサスティナブル・ライフ」の構築を目指し活動してきた。また、少年期に父から教わった「中庸を守る」という言葉が好きであったが、今日に至るまでその境地に達する事はなかった。

温暖化対策(COP)とSDGs

NPO法人地元再生機構 理事長 鍬田 一穗 氏
NPO法人地元再生機構
理事長 鍬田 一穗 氏

 2015年12月COP21で「パリ協定」が締結された。また同年の国連サミットにおいて「持続可能な世界を実現するための国際目標」としてSDGsが採択され、17の目標と169のターゲットが設定された。そのなかの目標13「気候変動に具体的な対策を」では、「気候変動及びその影響を軽減するための緊急対策」が4つのターゲットに専門分化されている。そして今年10月から英国でCOP26が開幕され、世界の平均気温上昇を1.5度以内に抑えるための温室効果ガス排出ゼロが討議された。各国の目標年度は日米欧が2050年、世界最大の排出国である中国とロシアは10年遅れの60年、またインドは20年遅れの70年までに「排出実質ゼロ」を初めて表明した。このように変貌する世界情勢の中で、私たちの取り組みも94年米国永住権の取得に始まり、2004年NPO法人地元再生機構を設立、05年「ロハスワールド」、06年「サステナブルライフシステム」の商標登録取得など、「持続可能なグローバル社会」の創出を夢見て歩み始めたのである。

白い防護服の医療従事者の姿はまるで映画の世界

 アメリカの情報機関によると、新型コロナウィルスの発生源は「中国武漢市場の食用野生動物か、あるいは武漢ウィルス研究所流出の疑いが濃厚」と報告された。これに対して中国側は相変わらず「科学性や信頼性に乏しい」と全面否定している。

嬉しい誤算、窓は開けても大丈夫!

 国では現在、「3密対策」として「窓の開放」を呼び掛けている。だが最近まで快適な室内空気質の確保を目的とした「24時間換気システム」による外気汚染物質の流入抑制を推奨しており、その矛盾点を不安視していたのだが、福岡工業大学研究チームの調査によると、中国の工場閉鎖・交通規制等の「都市封鎖」の影響を受けて、九州上空に飛来する汚染物質がピーク時の10分の1以下に減少したと発表された。実に喜ばしい事だが、外気の導入には今後とも、細心の注意が必要であろう。

 SDGsの趣旨については、『I・B』「マックス経営講座」に「サスティナブル・ライフ時代の到来」と題して「SDGs経営ガイド」のサマリーを紹介しているのでご覧いただきたい。


<COMPANY INFORMATION>
代 表:鍬田 一穂
所在地:福岡市中央区荒戸2-1-23
設 立:2004年8月
TEL:092-721-1089
URL:https://www.issui-zimotosaisei.com


<プロフィール>
鍬田 一穗
(くわた・いっすい)
1947年4月生まれ。「サステナブルライフシステム」「ロハスワールド」をコンセプトとする「4世代継承住宅」のテーマ実現のため、「次世代へ繋ぐ持続可能な社会」の確立を目指す。

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