人心を洗脳する情報の流れ

米ツイッター社のオーナーになった実業家イーロン・マスク氏が、トランプ前大統領のアカウント凍結解除への賛否を問う利用者投票を実施した。

11月19日に締め切られた投票で賛成が多数となった。

マスク氏は投票結果を受けて「トランプ氏（のアカウント）は復活されるだろう」と述べ、実際にその後、凍結が解除された。

マスク氏のツイッター社買収の主目的の1つがトランプ氏アカウントの凍結解除にあったものと思われる。

人々の情報入手と判断形成に影響を与えるメディア。

メディアの在り方が問われている。

人々は情報空間に流布される情報の影響を受ける。

このことから、人々の判断に影響を与えるためにメディア情報を操作しようとする誘因が発生する。

かつては、新聞、テレビ、ラジオによる情報流布が最大の影響力を有したが、情報通信技術の変化によって、人々に影響を与える情報ツールとして各種ウェブサイトならびにSNSの重要性が急激に高まった。

ところが、各種ウェブサイトならびにSNSで流布される情報に統制がかけられている。

ツイッターやYouTubeにおいて、プラットフォームを提供する主宰者が、情報統制を激化させてきた。

その典型事例がコロナとトランプ大統領だ。

コロナではワクチンに疑問を提示する情報が統制の対象にされてきた。

ジャパニーズ・ゴスペル・バンドであるHEAVENESEが公開してきた

「スパイク節」
https://bit.ly/3US1Ovj

「決まりじゃないのよ接種は」
https://bit.ly/3ELJgXS

などの替え歌楽曲はワクチンリスクを人々に知らせるうえで極めて有用性の高いもの。

替え歌であるため、著作権上の問題が存在する可能性はあるが、YouTubeやツイッターがワクチンに対する批判的見解に対して統制をかけてきたことは事実である。

日本でもワクチン接種後に異常事態が発生している。

厚労省が公表するワクチン接種後急死者数も驚くべき数に達している。

接種人数あたりの接種後急死者数で、新型コロナワクチンが季節性インフルエンザ予防接種の数百倍の数に達している。

しかも、新型コロナワクチンの場合、医師による報告義務の方法が変更され、接種後急死者の一部しか報告されていない。

季節性インフルエンザでは接種後死亡、入院、機能障害、機能障がいの恐れのすべてに報告義務が課された。

しかし、新型コロナワクチンでは、「関連性が高いと医師が認める」場合だけが報告対象とされている。

医師が報告することに対して、これを抑圧する行動を厚労省や病院が取った事例も医師によって証言されている。

報告されている「副反応疑い」は氷山の一角であると見られる。

また、季節性インフルエンザ予防接種では「副反応報告」と表現されていたが、この表現が新型コロナワクチンでは「副反応疑い報告」に名称変更された。

報告があってもあくまで「疑い」であって「副反応」そのものではないとの主張が垣間見られる。

より重大な事実は、ワクチン接種が広範に広がったことに連動して、日本の死者数が激増していること。

コロナ感染が広がった2020年の日本の死亡者数は前年比で8,338人減少した。

ところが、2021年の死亡者数が前年比6万7,745人増加した。

東日本大震災が発生した2011年の5万6,054人を超えて戦後最大の死者数増加を記録した。

戦時下を除けば85年ぶりの死者数増加。

2020年と2021年の相違はワクチン接種の有無。

2021年初頭からワクチン接種が全国規模で実施された。

2022年8月までの死者数は前年比7万1,460人の増加。

年率換算で前年比10万7,190人の死者増加だ。

ワクチンが人体に重大な影響を与えていることが推察される。

テスラ氏がトランプ氏のツイッターアカウント凍結を解除したことは、こうした文脈で考えれば望ましいことだ。

私たちが留意しなければならないことは、私たちが接する情報が統制を受けているという事実。

情報統制の影響を受ければ判断が歪む。

その可能性が極めて高いことを知っておくことが重要になる。

※続きは11月20日のメルマガ版「植草一秀の『知られざる真実』」「人心を洗脳する情報の流れ」で。

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