地球温暖化仮説の?を暴く

　12月4日に開催された「温暖化とコロナの真相を探るシンポジウム」に多数の市民が参加下さった。時間の制約で会場からの質問に対して回答する十分な時間を確保できなかったが意義あるシンポジウムになった。

　温暖化とコロナについては反論を許さない空気が形成されてきた。同様の取り扱いがなされているのがウクライナと軍事費増大。情報のコントロールはマスメディアだけによるものではない。SNSならびにインターネットのポータルサイトが全面的に活用されている。共通するのは大資本の支配下にあること。特定の判断、見解、主張だけが一方的に流布される。よほど特殊な方法を取らない限り、情報の誘導に太刀打ちすることができない。

　外形的には民主主義の体裁が施されるが、その民主主義が形骸化している。人々が判断するための情報が独占されているからだ。大資本はメディア、学者、政治屋を支配下において、市民を洗脳することによって民主主義を偽装して目的を達成している。

　地球温暖化が進行している。その主因はCO2排出であり、CO2排出を抑制しなければ人類や地球は滅亡してしまう。このような主張だけが流布される。反論を唱える者は攻撃を受ける。情報空間の統制が強まっている。しかし、よく調べてみると、多くの専門家が異論を唱えている。その異論の内容を精査すると、十分に説得力を有している。中立、公正の立場から両論を比較衡量するなら、反論の側に分があると判断される。

　そもそも、地球の気温は大きな幅で変動を繰り返してきた。10万年周期での温度変化が存在してきたと見られている。温度変化の幅は10℃に達する。地球の公転軌道が変化することにより、この温度変化が生じてきたものと考えられている。

　さらに、億年単位での気温変化も生じてきたと見られる。その変動幅は5℃程度である。人類のエネルギー多消費による人為的要因による温度変化ではない。過去1000年強の時間範囲でも気温変化は生じている。中世温暖期は現在よりも気温が高かったとの見方もある。20世紀の気温変化についても、1910年から1940年に気温が上昇し、1940年から1975年に気温が低下している。1975年から1998年の期間は気温が上昇したが、1998年以降は気温上昇が観察されていない。人為的気温上昇説では現実を十分に説明できない。

　人為的要因による温暖化に疑問を提示する懐疑派の主張は説得力がある。懐疑派はCO2の温室効果を全面的に否定しているわけではない。一定程度の影響は存在すると認めたうえで、気温変化の主因は別に存在すると主張する。

　最大の要因と捉えているのが太陽活動の変化。太陽活動の変化にともない、宇宙線量、ならびに大気中の水蒸気量や雲の量が変化する。また、CO2と気温変化との間には人為的要因を主張する者とは逆の因果関係が存在することが指摘される。

　人為的要因を主張する者は、CO2の発生拡大が温暖化の要因だと主張するが、過去の歴史を検証すると、気温変化に連動して海水から発生するCO2量が変化するとの指摘がある。過去のデータ検証では温度変化が先行し、CO2変化が遅行するとの分析もある。

　温暖化効果をもつガスに占めるCO2のウェイトが小さいとの指摘もある。温暖化と寒冷化とを比較したとき、人類にとってより大きな脅威となるのは寒冷化である。ところが、巨大資本が支配する情報空間では温暖化仮説に対する懐疑論は攻撃の対象になる。

※続きは12月5日のメルマガ版「植草一秀の『知られざる真実』」「地球温暖化仮説の?を暴く」で。

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