2025年01月17日( 金 )

テレビメディア解体的浄化不可欠

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 NetIB-NEWSでは、政治経済学者の植草一秀氏のメルマガ記事を抜粋して紹介する。今回はタレントの中居正広氏と女性とのトラブルを徹底的に取材・追及するべきだとしたうえで、「テレビメディアの闇を表に出して完全浄化を図るべきだ」と訴えた1月16日付の記事を紹介する。

現代政治はメディアコントロールによって成り立っている。オールドメディア、ニューメディアなどの用語が使われるが、本質は変わらない。メディアを用いて人心をコントロールする。これがメディアの目的である。

メディアの有効性を高める際にカギを握るのは資金力。巨大な資金を投じてメディアを支配すれば人心コントロールは容易になる。結局は資金力=資本力がものをいう。

インターネットとスマホが普及し、さらにSNSが拡大したことで人心コントロールの主戦場が移行し始めている。しかし、インターネット、SNS等のニューメディアにおいても影響力に決定的な影響を与えるのは資金力=資本力である点は変わらない。

オールドメディアの影響力は低下しつつあるが、影響力が消えたわけではない。全国放送で1%の視聴率があればリアルタイムで100万人に情報を伝えることができる。10%なら1,000万人。この規模のメディアはオールドメディア以外にほとんど存在しない。従ってオールドメディアの重要性は存続している。

人心をコントロールするための戦術として3Sが用いられた。セックス、スクリーン、スポーツ。エロ、芸能、スポーツだ。この人心コントロール、メディアコントロールの中核に位置してきたのがテレビメディア。

そのテレビメディアのなかで重大な人権侵害が広がっていた。白井聡氏との共著『沈む日本 4つの大罪』(ビジネス社)https://x.gd/3proIでもメディアの問題を取り上げた。

数年来、無法地帯として放置されてきた問題に、ようやくメスが入り始めた。私はJKTYと表現したが、芸能界の暗部に、ようやく光が当てられ始めた。ジャニーズ、歌舞伎、宝塚、吉本。ジャニーズの問題は古くから指摘も告発もあったが、長い間、放置され続けた。それが、海外の報道機関による問題提起によって流れが変化した。ジャニーズ事務所に対する圧力は強まったが、徹底的な真相解明と責任処理は行われていない。

中途半端な問題処理でお茶を濁す風土はまだ変わっていない。歌舞伎の問題も宝塚の問題も吉本の問題も、すべてが中途半端な処理でお茶を濁す状態が続いている。

※続きは1月16日のメルマガ版「植草一秀の『知られざる真実』」「テレビメディア解体的浄化不可欠」で。


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植草一秀の『知られざる真実』

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