指導員にはすべて正社員を配置　責任ある指導で社会貢献（前）

リーフラス（株）

正社員雇用で責任を持つ

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リーフラス（株） 伊藤 清隆 代表取締役社長

　子ども向けスポーツスクールという市場を開拓したリーフラス（株）。伊藤清隆代表取締役社長によれば、起業のきっかけは「親戚の子どものスポーツクラブの試合を観戦していた際、昔ながらの体罰や暴言を用いた指導が行われていたのに強い憤りを感じた」ことだった。
　そうして、自分自身が幼少期に楽しくスポーツに取り組んでいたその原体験から、スポーツを通して人間力を養うスポーツスクールをつくろうと思い立った。指導者にはボランティアではなくプロの社員をあて、「叱るよりも褒める指導」で、子どもたちが真っ直ぐに、明るく楽しくスポーツに取り組むことのできるスクールを目指す。

　同社の指導員はすべてプロ、つまり正社員だ。そのため、社員数は650名にのぼり、相当の人件費負担となるが、それは「指導する子どもたちの安全に責任を持つ」ため。スクールの対象年齢は３歳から小学校６年生までが基本だ。永冨剛西日本本社長は「全員に目が届くようにしなければなりません」と話す。
　指導員１人が受け持つ人数を20人程度とし、子どもの人数に応じて担当する指導員を増やす。また、「子どもの習い事で、保護者が見守り当番や車出しをしなければならず大変」というのはよく聞かれる話だが、同社の場合はすべて手配される。「任された時間は責任を持つ。だから指導員は社員なのです」。

指導員こそ会社の資産

　スポーツトレーナーという職種上、体力が落ちてきてスポーツができなくなれば退職になるのでは、と考えられがちだが、同社は終身雇用の方針をとる。年齢を重ねればリーダーや監督、管理職などいったポジションに就くほか、一事業主となってスクールを受け持つ暖簾分け制度も整備されている。現場で積んできた経験を生かし、現場を指揮するポジションへとステップアップできる。

　採用はスポーツ系の学部のある各大学を回ってリクルートするほか、企業説明会を開催。数年前、説明会に訪れる学生はほぼ男性だったが、現在の男女比はほぼ半々だ。永冨氏は「女性が増えるとより良いと思っているのは、未就学児や低学年の子どもにより適性があると感じられるからです。小さな子どもからすると体の大きな男性指導員はやっぱり怖い」と話す。

　内定を受けた後は、早い段階で現場に出てマンツーマンの指導を行う。エリアごとにスクール研修や指導実践、またテレビ会議システムを利用した全社員研修が月２回開かれ、指導のあり方や理念を全社的に確認する。育成システムは整っている。「スクール」を掲げるだけに、会社の資産は指導員だ。

　「バレーをやりたい」と社員の声を受けて、2017年度から関東エリアのスクールでバレーボールを新しく導入する。「やりたいことが企画としてあがりやすい」と永冨氏は語る。「スポーツスクール」の市場、そしてその裾野は広い。

（つづく）

＜COMPANY INFORMATION＞
代　表：伊藤　清隆
所在地：東京都中央区日本橋本町3-7-2 MFPR日本橋本町ビル5F
西日本本社：福岡市博多区博多駅南1-15-22 シノケン博多ビル8F
設　立：2001年8月
資本金：1億円
ＴＥＬ：03-5614-2010
ＵＲＬ：http://www.leifras.co.jp

＜プロフィール＞
伊藤　清隆
1963年11月21日生まれ、愛知県日進市出身。琉球大学教育学部卒。教育関連企業の九州支社長を経て、2001年8月にリーフラス（株）を設立。