（株）アプスシステム
ここ数年、街を歩くと視界に「動画」が入ってくることが増えたのを意識している方はどれくらいいるだろうか。街頭での情報発信の手段として、「動画」を用いるケースは飛躍的に増え、デバイスであるデジタルサイネージは街中で見かけられるようになった。だがその一方で、動画の特性を生かした情報発信が十分になされているとは言い難い。「映像のプロ」としてデジタルサイネージ関連の事業を手がける（株）アプスシステムの柴田尊明代表取締役社長にその活用法について話を聞いた。
新たな広告手法、デジタルサイネージの登場
飲食店の卓上に置かれたタブレット型端末まで、
さまざまなデジタルサイネージが日常生活に浸透している
顧客に情報を伝達する手段には、かつては看板やポスター、時代が下ると電光掲示板やネオンサインという媒体があった。そして今、その役割をはたしているのがデジタルサイネージだ。デジタルサイネージとは、いわば「電子看板」。液晶ディスプレイなどを利用して情報を発信するシステムを総称してこう呼んでいる。印刷されたポスターやペイントされた看板では静的な情報伝達しかできなかったが、デジタルサイネージはリアルタイムで動画を流すことができ、伝達できる情報量は比べものにならない。さらにタッチパネルを採用したデジタルサイネージなら、情報は双方向性のものへと変容する。
公共交通機関、大規模商業施設、ビル建築現場からレストランや居酒屋に至るまで、都市で生活している人はデジタルサイネージから流れる動画情報に必ず触れていることになる。情報伝達は、デバイスの進化によってそのかたちを大きく変えたのだ。
この潮流に乗り遅れまいと、多くの事業者がデジタルサイネージを導入している。しかし一方で、そこで流す動画コンテンツの質的向上にまで取り組んでいる事業者はまだまだ少ない。費用を投じてデジタルサイネージを導入しても、映像制作のノウハウを自社でもっていない以上、効果的な動画コンテンツ配信は難しい。むやみに文字情報を詰め込んだ見づらい動画を流したり、印刷媒体ベースで十分伝わる情報を紙芝居のように流したりして、効果的な情報発信に至らないケースがほとんど。となると、せっかくのデジタルサイネージも活用できず、会社の隅でほこりをかぶってしまう。
（つづく）
【深水 央】
＜COMPANY INFORMATION＞
代 表：柴田 尊明
所在地：山口市小郡花園町4-2
登記上：山口市嘉川5090-16
設 立：2006年9月
資本金：500万円
売上高：（17/5）5億2,800万円
法人名
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