【企業研究】三越伊勢丹HD vs J．フロント～王道を歩む三越伊勢丹、脱・百貨店へ突き進む大丸松坂屋（1）

三越伊勢丹の赤字はJ．フロントの2.4倍

　上場百貨店各社は、今期の業績予想を公表した。コロナ禍でいずれも赤字決算である。そのなかでも苦境がひときわ際立つのが、業界首位の三越伊勢丹ホールディングス（以下、三越伊勢丹）だ。2021年3月期の連結決算（日本会計基準）は、売上高が前期比27％減の8,150億円、最終損益は450億円の赤字の見通し。

　J．フロントリテイリング（以下、J．フロント）の21年2月期の連結決算（国際会計基準）は、総売上高が前期比28％減の8,104億円、最終損益は186億円の赤字の見込み。売上規模と減収率はほとんど変わらないのに、三越伊勢丹の赤字額はJ．フロントの2.4倍だ。

　三越伊勢丹の赤字が大きい理由は、百貨店事業に対する依存度が高いことによる。百貨店事業の21年3月期の売上高予想は7,450億円で、連結売上高の9割を占める。営業損益は390億円の赤字の見通しだ。

　百貨店の三越伊勢丹（単体）は、コロナ前の20年3月期に免税売上高が全店の9％あった。なかでも、インバウンドの”聖地”と称された三越銀座店は店の売上の28％が免税売上高だった。今期はインバウンド需要が蒸発し、免税売上高はほぼゼロになる。インバウンドが当面、戻ってくることはない。

　これに対して、J．フロントは百貨店依存度が小さい。20年3～11月期の百貨店事業の総売上高は3,196億円で、連結総売上高（5,323億円）の6割だ。J．フロントと比べると、三越伊勢丹の百貨店事業への依存が突出していることがわかる。

伊勢丹新宿店はオンライン接客で商品販売

　両社の再生策にも大きな違いがある。

　三越伊勢丹は20年11月25日、旗艦店である伊勢丹新宿店で、オンライン接客による店頭商品の販売を始めた。専用アプリを使い、全100万品目を扱う。一般的なネット販売との違いは実店舗の店員が商品を紹介、販売する点だ。まず利用者はチャット上で好みや予算を打ち込む。店員からおすすめの商品などが返信される仕組み。

　IT活用で日本の3年先を行くとされる中国では、すでにオンライン接客が一般化している。日本でもアフターコロナでは当たり前になるとみて、オンライン接客を取り入れた。

　21年3月期のネット通販の売上高は前期と比べて48％増の310億円と伸びるが、売上全体の4％にとどまる見通し。激減する店舗売上を補てんするにはほど遠い。ネット通販はデジタル投資がかさみ、利益への貢献は難しい。

　オンライン接客は再生の起爆剤となるのだろうか。ネット通販は、どの小売業も力を入れており、二番煎じのきらいがある。百貨店の一本足打法の三越伊勢丹が問われているのは、百貨店というビジネスモデルからの転換ではないのか。

（つづく）

【森村　和男】