コロナの真相とその先に潜むデータ覇権争いという新たな脅威（2）

国際政治経済学者　浜田 和幸

入念に仕掛けられた新型コロナ！？

　いずれにしても、アメリカでは感染と死者の拡大を劇的に削減するため、認定方法の変更も検討の俎上に上ってきた。バイデン新政権の船出を支援するうえでも、そうせざるを得ないといえそうだ。バイデン新大統領とファウチ博士は新政権の発足を前にPCR検査の問題点を突然認め、「2021年末までにPCR検査の不備を解消し、間違った陽性反応者数を是正する」と新方針を打ち出した。

　バイデン氏とすれば、改めて、マスク義務化とワクチン接種奨励（ほぼ強制的）を強調することで、トランプ氏との違いを際立たせ、自らの指導力をアピールする考えに違いない。新たなメディア戦略の一環である。曰く「就任後100日以内に1億人にワクチン接種が可能となるように万全を期す」と語っている。

　実は、WHOはもちろんのこと巨大製薬メーカーの最大の株主はビル・ゲイツ氏に他ならない。その狙いはワクチン市場でのデジタル化と目されている。また、後に詳しく述べるが、ワクチンの強制接種を通じて人間の遺伝子を改変し、人体の基本構造を改造しようとの目論みも懸念される。

　実際、モデルナのホームページによれば「ワクチンは人の遺伝子をプログラムできる運用システムと等しい」との記述がある。すなわち、人間を思ったようにプログラムできるようにすることができるファクターを一緒に体内に入れることが可能となるわけだ。人の行動や生活をコントロールするソフトウェアともいえるだろう。コンピューターのオペレーティング・システムとも似ている。要は、人間をデジタル化することを意図しているわけで、人間をコモディティ化する過程との見方も成り立つ。

　当然のことながら、その先には医療目的に限らずマネーもデータ化し、個人情報も支配できる世界が思い描かれている。昨今話題の「デジタル通貨」にしても、感染媒介となる紙幣やコインに変わる存在として、その利用価値が高まるに違いない。

　とはいえ、海外では「COVID-19は入念に仕掛けられたもの」との指摘が相次いでいる。ドイツの医師500人超（情報を探る医師団）とスペインの医師600人（真実のための医師団）が緊急声明を発して、「コロナはペテンで仕組まれた世界的犯罪」とまで糾弾をエスカレート。

　多くの人々がメディアの煽る感染急拡大の報に踊らされパニック状態になっている。どうやら政治的な仕掛けが隠されているようだ。アメリカですら2万7,000人超の医師が「パンデミック」と題したコロナの犯罪的背景を暴露したドキュメンタリーを支持する声明を出しているが、日本ではまったく報道されていない。

（つづく）