メリット上回るワクチンのリスク

ワクチンを接種した601万人のうち85人が接種後に死亡した。
因果関係は確定していない。
比率は0.0014％。

日本でのコロナ死者数は5月30日時点で1万3,060人。
人口を1億2,612万人とすると比率は0.010％。

ワクチン接種せずにコロナで死亡する確率が0.010％。
コロナで死亡しない確率が99.99％。
ワクチン接種して死亡する確率が0.0014％。
高齢でない健常者が重篤化するリスクは極めて低い。

コロナでの死亡確率はワクチン接種後に死亡する確率の約7倍。
それでも、コロナで死亡しない確率は99.99％。

ワクチン接種後に死亡する確率は今後上昇する。
また、ワクチン接種の副作用は長期で観察しないと判明しない。

新型コロナ感染症ワクチンは突貫工事で異例の早期承認したもの。
通常は第三相治験を実施してから承認手続きに移行する。
今回のワクチンでは第三相治験が省略されている。
安全性が確立されていないといえる。

また、コロナワクチンが新種のワクチンであることが重要。
mRNA型ワクチン、ウイルスベクター型ワクチンのいずれも新種のワクチン。
安全性確認に慎重を要する。

mRNA型ワクチンではメッセンジャーRNA（mRNA）を注入する。
このmRNAが長期間、体内に残存する。
mRNAは人間の細胞内にある「リボソーム」に、新型コロナウイルスのスパイクたんぱく質を合成するように指令するもの。
スパイクたんぱく質が合成されると免疫反応によって抗体がつくり出される。

問題は、抗体がつくられるプロセスが短期で消滅せず、永続すること。
このような反応が永続することによる病気がすでに実在する。
代表は関節リュウマチ。
免疫作用異常による障害が発生するリスクがある。

また、mRNAを包む脂質粒子の表面をコーティングするPEG（ポリエチレングリコール）が重大なアレルギー反応を引き起こすことが懸念されている。

他方、ウイルスベクター型ワクチンは新型コロナウイルスのスパイクたんぱく質DNAを取り出して人間の細胞に投与するもの。
いったん組み込まれたコロナのDNAは体内に永久に残る。
絶えずスパイクたんぱく質がつくられる反応が続くことになる。

これが免疫暴走を引き起こすことにつながるとの懸念が存在する。
また、長期的にがん発生を誘発することも懸念される。

人口100万人あたりのコロナ死者数は欧米の2000～3,000人に対して日本は約100人。
日本のコロナ死亡確率が0.010％であるのに対し、欧米の死亡確率は0.2～0.3％。
1,000人のうち2～3人がコロナで死亡している。
日本でリスクの高いワクチンを積極的に接種する理由がない。

5月26日の第60回厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会副反応検討部会に「新型コロナワクチン接種後の死亡として報告された事例の概要」が提出された。

死亡事例を見ると
26歳、女性、基礎疾患なし、死因＝脳出血（小脳）、くも膜下出血
51歳、男性、基礎疾患なし、死因＝心室細動
37歳、男性、基礎疾患＝花粉症、死因＝心肺停止
46歳、男性、基礎疾患なし、死因＝急性大動脈解離心タンポナーデ
45歳、女性、基礎疾患なし、死因＝不明
44歳、女性、基礎疾患なし、死因＝くも膜下出血
40歳、女性、基礎疾患なし、死因＝心肺停止
26歳、男性、基礎疾患＝片頭痛、死因＝心肺停止
などの事例が列挙されている。

接種から死亡までの期間は、上記事例では1例のみが13日で、他の事例は1～6日だ。
ワクチン接種が原因の死亡と考えるのが順当だろう。
高齢で基礎疾患を持つ人以外はワクチン接種を受けないことが賢明である。

上記の26歳女性は、福岡県の八女公立総合病院で看護師をされていた方。
3月19日にファイザー社製ワクチン接種を受けた。
3月23日に出勤しないため、自宅に駆け付けたところ、死亡が確認された。
検死の結果、死因は小脳からの脳出血と、くも膜下出血と判明した。
既往症・基礎疾患はなく、突然死だった。

医療従事者のなかでワクチン接種に対して拒絶反応を示す人は、実は多く存在する。
しかし、事実上のワクチン接種強制が実行されている。
医療従事者がワクチン接種を警戒するのは、このワクチンが新型ワクチンで安全性に懸念が存在するから。

予防接種法の附帯決議には、
「接種するかしないかは国民自らの意思に委ねられるものであることを周知すること」
と明記されている。
国民にはワクチン接種を拒絶する権利が保障されている。
このことを明確に認識する必要がある。

ワクチン接種は防災ダムの建設に類似する。
ダムをつくれば防災に寄与するかもしれない。
しかし、ダムをつくれば、いくつかの村が水没して犠牲になる。

ワクチンとダムの違いは、ダムの場合には水没箇所があらかじめ明らかにされ、水没の前に避難することができる。
しかし、ワクチンの場合には、誰が犠牲になるのかを事前に特定できない。
何の前触れもなく、一定の人々が犠牲になる。

ワクチン接種が進展して、感染が収束すれば、社会的には利益が発生するが、ワクチンで犠牲になる人は浮かばれない。
「ワクチン接種のメリットはワクチン接種のデメリットを上回る」というのは、為政者の立場からの言葉であって、ワクチンで命を奪われる人の立場を代弁するものでない。

命のリスクをともなうワクチン接種を受けるメリットはワクチン接種による死亡リスクよりはるかに低い。
合理的に判断するなら、圧倒的多数の人にとって、ワクチン接種はリスクがメリットを上回る。

いま、日本国民がワクチン接種に駆り立てられている理由を見つめるべきだ。

誰がワクチン、ワクチンと叫んでいるのか。
菅義偉氏だ。
これまでのコロナ対応の失敗のつけを国民に回しているに過ぎない。
7月の五輪開催予定がなければ、ワクチンと叫ぶ必要がない。

この1年間、安倍・菅政権は何をしてきたのか。
GoToでコロナ感染拡大を推進してきたのではないか。

12月に英国変異株が確認されたのに、1月13日まで、実効性のある水際対策を実行しなかった。
3月にインドで変異株が確認されたのに、5月1日まで、実効性のある水際対策を実行しなかった。

コロナ感染抑止とコロナ感染促進の間で右往左往を繰り返し、緊急事態宣言発出期間を長引かせてきた元凶は安倍・菅内閣自身。
五輪開催時期が目前に迫るなかで、無理やり五輪を強行するために、ワクチンワクチンと騒いでいるのが現実だ。

そのワクチンに重大なリスクが付きまとう。
国民は冷静に考えて、リスクの大きなワクチン接種を忌避すべきだ。

この状況下で海外から数万の人を入れる五輪開催を強行することは犯罪行為。
その行為により変異株が流入し、新たな感染拡大で多くの人命が奪われる。
殺人罪の適用も視野に入れて菅内閣の行動を監視する必要がある。

五輪を有観客で開催することは、新たなGoToトラベル、GoToイートの実施を意味する。
人流拡大にともなう多人数によるマスクなし会食増加が感染拡大の主因になることは、これまでの事実で確認済みだ。
五輪中止を決定し、ワクチンに依拠しないコロナ対策を推進すべきだ。

最重要の施策はコロナ治療薬の追求だ。
ワクチンでなく治療薬こそコロナ対策の中心に位置づけるべきだ。

▼関連リンク
植草一秀の『知られざる真実』