マウイ島の大規模な山火事を引き起こしたのは自然改変兵器？

    このところ世界各地で大規模な自然災害が猛威を振るっています。モロッコでは大地震が、リビアでは大洪水が発生し、多くの犠牲者が出ているようです。

　その前には、ハワイのマウイ島でアメリカ史上最悪といわれる山火事が起きています。トルコでも日本でも地震や大雨が相次いでおり、何やら自然の怒りのようなものを感じるばかりです。

　一体全体、どうしたというのでしょうか？なかでも日本と縁の深いハワイのマウイ島のラハイナはハワイ王国の首都でしたが、この8月、最も大きな被害に見舞われ、内外からの観光客で賑わっていた人気の街は廃墟となってしまいました。

　とはいえ、こうした前代未聞の大災害については、不思議な現象が数多く報告されています。たとえば、モロッコでもマウイ島でも災害の発生直前に空から青い光線が降り注いだことが地元の人々によって観察されていました。

　実は、似たような異常なレーザー光線のような現象は2008年の中国、2009年のイタリア、2017年のメキシコでも災害の起きる前に観測されていた模様です。いずれの場合にも、多くの住民が命を失うことになっています。

　しかし、奇妙なことですが、マウイ島の場合でいえば、オバマ元大統領をはじめ、ビル・ゲイツ氏やジェフ・ベゾス氏といった経済界の大物やオプラ・ウィンフリーやレディー・ガガなど有名なアーティストもたくさん別荘や大豪邸を所有しているのですが、こうした著名人の物件はいずれも火災を免れているのです。

　しかも、火の回りは凄まじく早かったようですが、火の手の進み具合が実に不自然で円を描くようなかたちで進んでいったことが映像で確認できます。

　こうした状況を受け、SNSを中心に、アメリカやロシアが長年、研究してきた「気象改変兵器」の実験による人為的な災害ではないかといった指摘が相次いで出されました。確かに、マウイ島には米空軍の宇宙観察基地やスーパーコンピュータの研究拠点などが密集しており、「HAARP」と呼ばれる気象改変兵器の実験場所であった可能性もあります。

　しかも、「ニューヨークタイムズ」紙によれば、こうした人為的な気象改変兵器による災害という情報は中国が生成AIを駆使した偽画像を根拠にしているとのこと。はたして、実際のところはどうなのでしょうか？

　気象改変技術は1967年に「プロジェクト・ポパイ」という名称で始まりました。当時の狙いはベトナム戦争中ということもあり、モンスーン気候を長引かせ、ベトコンの補給路を寸断することにあったようです。

　そうした研究はその後も継続されており、米空軍の「軍事力拡大としての気象研究報告」にも明記されています。

　HAARPに関する技術的特許は米軍需産業のレイシオンと英国のアエロスペースが獲得し、実用化に向けての研究と実験を重ねてきていることが知られています。核兵器を上回る破壊力とピンポイントで標的を攻撃できるとされ、国防総省からの研究予算はほかを圧倒しているほど。

　肝心のラハイナの被災現場は地元警察と軍が完全に高い塀で囲っており、外部からは内部でどのような調査が行われているのかうかがうことができません。ドローンで上空から調べようとしても、ラハイナの上空はドローン飛行禁止区域に指定されており、メディアもお手上げ状態となっています。

　なぜ、そこまで厳重に情報統制をしているのか、ラハイナの被災民の人々の間でも不信感が高まっているようです。はっきりとはしませんが、アメリカの最高軍事機密兵器に関する調査が行われている可能性は否定できません。

　いずれにせよ、最も腑に落ちないのは、ハワイ州政府の肝いりで計画が進んでいた「ジャンプ・スマート・マウイ」と命名された未来のスマートシティの建設予定現場が跡形もなく消滅してしまったことでしょう。2045年を目標に再生可能エネルギーで電力を100％賄う構想で、日本企業も全面的に関与してきたプロジェクトに他なりません。

　新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）を中心に、日立製作所やみずほ銀行、サイバー・ディフェンス・インスティテュートなど日本企業がマウイ電力などと協力して「公害も犯罪もない、クリーンな未来都市」建設を進めようと意気込んでいました。

　そのため、今年7月にはニューヨークの国連本部でハワイのグリーン州知事が、このグリーン都市構想を世界に広げようと大演説をぶったばかりです。そうした構想も活動も一瞬にして崩壊してしまいました。

　ハワイのマウイ島から日米が協力して、自然のエネルギーを活用する未来都市を建設しようとしていたのですが、残念ながら、当面、再起動の可能性はなさそうです。

　日本が関与する自然再生エネルギー事業が狙い撃ちされたとは思いたくありませんが、どう考えても不可思議なことが多過ぎます。日本政府は20万ドル（約2億9,000万円）のお見舞金を送る旨を岸田首相がバイデン大統領に伝えました。

　また、日立グループも積極的に被災地支援に取り組んでいますが、今回の山火事にまつわる不可思議な現象の糾明にも官民を挙げて取り組む必要があるのではないでしょうか？

※次号「第357回」もどうぞお楽しみに！

著者：浜田和幸
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