2024年11月27日( 水 )

24年米大統領選の台風の目

記事を保存する

保存した記事はマイページからいつでも閲覧いただけます。

印刷
お問い合わせ

 NetIB-NEWSでは、政治経済学者の植草一秀氏のメルマガ記事を抜粋して紹介する。今回は、新型コロナワクチン接種に明確に反対してきたケネディ氏の米大統領選出馬について論じた10月10日付の記事を紹介する。

 新型コロナウイルスの変異が伝えられた。それぞれの変異株に名称が付けられたが感染力の強い変異株のなかでとりわけクローズアップされたのがデルタ株とオミクロン株。そして、なぜかオミクロン株以降、ギリシャ文字を使う変異株名が使用されなくなった。

 DELTAとOMICRONのアルファベットを入れ替えるとMEDIA CONTROLになる。新型コロナは人為的な創作物である疑いが強いが、仮に新型コロナが人為的創作物であったとすれば、このアナグラムは創作者によるメッセージであるとも受け取れる。

 政治を支配し、グローバルな市場を統一し、利益と富の一極集中を目論む巨大資本。彼ら(=ディープステイト=DS)の利益至上主義は際限がない。しかし、収奪の機会は徐々に狭められつつある。

 このなかで新たに着目されている3つの領域がある。戦争ビジネス、公共ビジネス、ワクチンビジネス。世界経済の動きを見るとこの狙いが浮かび上がる。詳細については機会を改めて論じたい。

 新型コロナとワクチンとの関係。一般的には「新型コロナのためのワクチン開発」と理解されている。しかし、おそらく実相は逆だ。「ワクチンのための新型コロナ開発」ではないか。2019年10月18日にニューヨーク・マンハッタンの高級ホテル「ザ・ピエール」でイベント201が開催された。https://www.YouTube.com/watch?v=x14hzwnswv4

 半年後に現実化するコロナパンデミックがほぼ正確に予行演習された。イベントの最大資金提供者はビル&メリンダ・ゲイツ財団。WHO、世界銀行、CDC、CCDC、ジョンズ・ホプキンス大学などが参画。コロナパンデミックを理由に巨大なワクチンビジネスが展開された。

 しかし、使用されたワクチンは新種のもの。新種の遺伝子ワクチンの治験は十分でなく、日本では通常の薬事承認ではなく特例承認でワクチンが使用された。

 しかし、そのワクチンが史上空前の災厄をもたらしている疑いがある。日本の死亡数がワクチン接種と連動するかたちで激増した。日本の死亡数推移は以下の通り。

2019年 138.1万人
2020年 137.3万人
2021年 144.0万人
2022年 158.2万人

※続きは10月10日のメルマガ版「植草一秀の『知られざる真実』」「24年米大統領選の台風の目」で。


▼関連リンク
植草一秀の『知られざる真実』

関連記事