福岡城の天守復元に向けた今後の焦点（中）　城郭復興阻止を使命とする文化庁の呪い

文化庁は天守の復元的整備を認めず

　前回記事で取り上げた「福岡城天守の復元的整備を考える懇談会（ふくふく懇）」の提言項目のうち、

　これは実質、文化庁に対する要請であり、福岡市に対して文化庁への働きかけの必要を提言したものだ。

　実は懇談会の事務局は、今回の報告を取りまとめるのに先立って、文化庁を訪問し、ふくふく懇の検討内容について、福岡城の天守がかつて実在したことを示す論拠を含めて報告している。しかし、文化庁はそれに対して次のような見解を示したという。

　なぜ文化庁は近世城郭の復元に対して、これほどまでに厳しい姿勢で臨むのか。

1968年の文化庁設置の背景

　日本各地の城跡に天守が建てられているが、多くは1960年代までに建てられたものだ。当時、観光需要の高まりや地域振興を背景として、各地で天守の復興工事が相次いだ。しかし、復興された天守のなかには、本当にあったかどうか疑わしいものや、建築様式について学術的根拠が乏しいものもあり、歴史的正確性や文化財の価値が失われるとして問題視されるようになった。

　こうしたなかで、文化庁が68年に設置された。文化庁は、歴史的建造物をはじめとする文化財の保全・活用そして財政的な助成といった文化財保護行政を一元的に管理する使命を負った。そのなかで歴史的建造物の「復元」の基準を厳格化し、学術的根拠のない再建は「復元」ではなく「復興」や「模擬（天守）」などとして区別するようになった。復元から区別される天守の例としては、実在していたものの建築様式が事実とは異なる小倉城の復興天守（59年竣工、RC造）、そもそも実際にあったかどうか学術的根拠が乏しいまま建てられた唐津城の模擬天守（66年竣工、RC造）などがある。

　さて、文化庁が定義する「復元」とは、「往時の規模・構造・形式などを忠実に再現する」行為とされ、忠実な再現方法とは具体的に、「歴史的建造物の指図・絵画・写真・模型・記録等で、精度が高く良質の資料」によって「復元する歴史的建造物が遺跡の位置・規模・構造・形式等について十分な根拠」をもって再現されることとされる。

　福岡城の天守は史資料が非常に限られており、忠実に再現する十分な根拠をそろえることは不可能である。よって2014年に福岡市が策定し、それに基づいて現在も整備が進められている「国史跡福岡城跡整備基本計画」では、天守復元は「極めて困難」との判断が下されていた。

新基準「復元的整備」に望みをかけるも

　20年に文化庁は、史跡の利活用の観点から「復元的整備」という再現方法を認める方針を示した。すなわち、「今は失われて原位置に存在しない」ものについて、「往時の歴史的建造物の規模、材料、内部・外部の意匠・構造等の一部について、学術的な調査を尽くしても史資料が十分に揃わない場合に、それらを多角的に検証して再現する」方法である。

　この基準は、実在していたことがたしかであれば、限られた史資料からの総合的な判断で史跡の整備を認めるというものだ。たとえば、奈良で平城京の整備事業が進められているが、当然、8世紀の平城京の1つひとつの建物を忠実に再現するだけの資料は残されていない。復元的整備のような考え方がなければ、木造建築を主とする日本の歴史的建造物の再現などできるものではない。

　よってふくふく懇は福岡城天守について「復元的整備」の基準をクリアするべく、丸山雍成氏（九州大学名誉教授）が、まず歴史的実在性について史資料の収集による論拠の積み上げを行った。その結果、福岡城の天守は、限られた期間ながらも実在したことは否定できないと結論付けた。

　次に、建築史が専門の佐藤正彦氏（九州産業大学名誉教授）が、残された天守台の遺構ならびに同時期に建築された他城の天守や諸資料に基づいて、往時の福岡城天守の姿を推定した。

　こうしてふくふく懇は、文化庁の「復元的整備」が必要とする、実在性の証拠と、再現に必要な「多角的に検証」した論拠をそろえた。これによって福岡城天守の復元的整備につなげることが、ふくふく懇が目指した着地点であった。

　だが、冒頭で述べた通り文化庁の見解は、「復元的整備」であっても、近世城郭に対しては「復元」と同様の論拠を求めるという厳しいものであった。これは近世城郭の復元が文化庁の出生の秘密にかかわるタブーであり、断固たる近世城郭の復興阻止を呪いの言葉として繰り返す文化庁の正体を明らかにしたのである。

（つづく）

【寺村朋輝】