三井松島HD、25年3月期決算　エネルギー撤退響き減収減益

　13日、（株）三井松島ホールディングス（本社：福岡市中央区、吉岡泰士代表）は2025年3月期の連結決算を発表した。それによると、売上高は605億7,400万円（前期比21.8％減）、営業利益は76億1,500万円（同69.7％減）、経常利益は84億4,800万円（同67.5％減）、当期純利益は86億4,500万円（同42.8％減）で、大幅な減収減益となった。

　決算要因としては、24年3月期をもってエネルギーセグメントの石炭生産・販売事業が終了したことが最大の要因である。エネルギー事業は前期に347億9,200万円を計上していたが、今期は売上・利益ともにゼロとなった。一方、他セグメントは堅調に推移し、生活消費財セグメントはMOS（株）や（株）明光商会の増収により売上高267億8,900万円（同2.7％増）、セグメント利益23億7,300万円（同55.3％増）となった。

　また、産業用製品セグメントでは、ジャパン・チェーン・ホールディングスの子会社化効果などにより、売上高296億4,000万円（同96.6％増）、セグメント利益38億2,900万円（同204.9％増）と大幅な増収増益を記録した。金融その他セグメントも、（株）エム・アール・エフの子会社化などにより売上高42億600万円（同154.7％増）、セグメント利益14億1,200万円（同710.5％増）となった。これらの増収は、エネルギー撤退による減収を一部補ったが、全体としては大幅な減益に至った。

　来期（26年3月期）の業績予想については、売上高は655億円（前期比8.1％増）、営業利益は82億円（同7.7％増）、経常利益は81億円（同4.1％減）、当期純利益は58億円（同32.9％減）で、売上と営業利益は増加する一方、純利益は減益を見込んでいる。

【寺村朋輝】