IT化の波、技術革新が企業に迫る変化～コロナ後の変化に対応していくには（前）

　この数年、技術革新、なかでもAIや自動化などが一部の職種を不要なものとし、企業経営や労働市場など激変をもたらすと繰り返し予測されてきた。新型コロナウイルスは、私たちが情報として理解していた技術革新を肌身で実感する機会となった。社会が今後完全に元通りになるとは考えにくい。世の中の価値観が変わっていくなか、技術革新の企業経営への取り込みは、企業が生産性を高め、変化していくことへの手助けとなるだろう。

オンライン会議の波及力

　新型コロナウイルスの流行により全社会が急遽、外出自粛、リモートワークの実施などオンライン化を迫られた。オンライン化に対応できた組織は、技術革新の進展度合いとその実力をより肌身で実感し、今後も技術革新を経営に取り入れていくであろう。見方を変えれば、程度の差こそあれオンライン化が可能であったがゆえに、人々の安全に一定程度配慮したうえで経済活動を行うことができているといえる。

　他方、オンライン化が遅れている組織との間にはどんどん違いが生じていく。かねてから言われているデジダルディバイドの問題が、より切迫感をもってきたといえる。

　私たちは現在のネット環境で日頃から高画質の動画を視聴しているが、今回初めてオンライン会議を行い、実際に会うのとほぼ同様に意思疎通ができると実感した人は多いのではないか。オンライン化は始めのうちこそやむを得ないものであったが、皆慣れていく。顧客からZoomなどを使用してのオンライン会議の提案を受けた人は多いはずだ。自身、顧客を直接訪問して話をすべきと思っていても、顧客、社会の変化に合わせて自身も変化していかざるをえない。

（つづく）

【茅野　雅弘】