女性左官職人の誕生が社風を変えた それぞれの得意を発揮し、質の高い施工を(後)
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(有)原田左官工業所
代表取締役社長 原田 宗亮 氏東京都文京区に本社を置く(有)原田左官工業所。ここに在籍する左官職人の数は50名(外注契約含む)で、そのうち12名は女性職人となっており、全体の24%を占める。建設業界において人材不足が叫ばれて久しいなか、どのようにして人材が集まったのか。また女性にとって参画ハードルが高い建設業において、どのような取り組みを行っているのか。同社代表取締役社長・原田宗亮氏に話をうかがった。
左官業界の昨今、SNSが営業のパラダイムシフトに
──貴社をはじめとして、会社HPが魅力的な左官業者が非常に多いと感じます。なぜ広報活動に力を入れるのでしょうか。
原田 当社のコーポレートサイトをはじめとして、ブログやメルマガ、YouTubeやInstagramなど、さまざまな媒体を通じて事業内容や強み、取り扱い可能な商材などについての広報活動を行っています。
同じものをより安い値段で施工する単価競争ではなく、自社にしかない魅力や強みを伸ばし、社外にアピールしていく。その結果、ゼネコン側から「これができるのは貴社しかいない」と、直接声をかけていただくこともあり、仕事につなげることができます。
最近の新しい流れとしては「一般顧客(エンドユーザー)からの依頼」があります。以前、モールテックスというベルギー産の左官材が日本に輸入されたとき、メディアで紹介されたことで少しずつ話題になりました。なかには実際に施工したものをInstagramで紹介した人がいたのですが、これがインスタ映えとして注目を集め、他の地域においても施工を希望する声が増加しました。新商材を導入することは自社の魅力拡充につながりますので、日々学ぼうとする姿勢は必要不可欠です。
従前の左官が「平らに塗る」というイメージをもっていたなかで、最近では新しい道具や材料の登場で、仕上げという領域に達しています。しかし、手の仕事であるという基本は変わりません。同じ材料をどうやってカッコ良く仕上げるか。職人のスキルが重要視されます。
──人材の育成についてはどのように取り組まれていますか。
原田 最近では「左官版モデリング訓練」を導入しています。これは中屋敷左官工業(株)(北海道札幌市)で発案された育成方法で、左官の青年部を中心に活用しています。プロの施工をビデオ撮影し、その手順を見ながら見習いに真似させるというものです。
左官職人の場合、入社したばかりの間は下働きの作業が多くなります。道具や材料を運んでばかりで1日が終わってしまうこともあるなかで「早く仕事を覚えたい」と、より強い思いを抱くようになることもありますが、左官とは何なのかをいつまでも理解できず、仕事を一通り理解するまでに相当な時間がかかってしまいます。
最近の若者には真面目な方が多く、そのような方ほど1つの雑務を指示するとそれだけを延々と続けてしまいます。職人の世界に自ら飛び込んでいけないという人を軌道に乗せるためには左官業の第一段階のゴールとして「塗る」ということを見せることが効果的です。ビデオの動きを訓練場でひたすら真似て、1カ月の訓練期間を終えると現場に行くことができる。一連の流れを先に見せていますので、現場でも作業の1つひとつの意味を理解することができ、「早くこれを任せてもらえるように頑張ろう」というモチベーションにもつながっています。
──今後の展望をお聞かせください。
原田 左官の仕事は手作業で行うため、機械で代用できません。つまり、施工を手がける職人がいなくなると、仕事を続けていくことができなくなります。当社には50名の職人が在籍しております。形や数値として視覚的に確認することはできませんが、当社の技術はこれまで在籍してきた職人によって着実に培われてきたのだと感じます。ただ、この技術を単に当社内だけで秘めておくのではなく、業界の発展のために共有していけないかと考えています。
元来、左官業は同業者で教え合い、助け合って発展してきました。頭に浮かぶ構想を誰かに伝えることで、自分では思いつかなかったより良いアイデアを共有してくれることもあります。当社で有する技術をさらに伸ばし、発信していける企業として発展していきたいです
(了)
【杉町 彩紗】
<COMPANY INFORMATION>
代 表:原田 宗亮
所在地:東京都文京区千駄木4-21-1
設 立:1972年4月
資本金:4,800万円
売上高:(22/3)約10億円
URL:https://www.haradasakan.co.jp/
<プロフィール>
原田 宗亮(はらだ・むねあき)
1974年東京都生まれ。2000年に(有)原田左官工業所に入社、07年に同社の代表取締役に就任した。営業スタッフ・職人側からプランを提案可能な「提案型左官」を掲げている。女性左官職人の育成や技能講習会など、左官業界の発展のための情報発信も積極的に行う。法人名
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