青山英明
富、名声、公益行為のあいだ
現代のビジネスにおいて、企業や個人は利益だけで評価されるわけではない。売上、時価総額、資産規模、投資回収といった数値は、もちろん大きな意味をもつ。しかし、それだけでは企業や個人の社会的な位置づけは安定しにくい。とりわけ中国のように、市場、国家、社会世論、消費者感情が複雑に絡み合う環境では、富の蓄積と名声の形成は、しばしば別の論理で動いている。
ここでいう名声とは、単なる虚名や知名度ではない。短期的な話題性や表面的な人気は、時に大きな集客効果をもつ。しかし、それが実体をともなわなければ、信用の基盤にはなりにくい。むしろ問われるのは、名声を裏づける真価である。企業であれば、商品やサービスの品質、社会への貢献、顧客との関係、危機時の対応などが名声の裏づけとなる。個人であれば、能力、誠実さ、継続的な行動、周囲との信頼関係がそれに当たる。
この観点から見ると、古典における「義」の概念は、現代ビジネスを考えるうえでも興味深い補助線となる。利益を得ることと、義を蓄積することは、常に対立するわけではない。短期的には利益を放棄するように見える行動が、長期的には信用、支持、評判、社会的な安全域を形成することがある。反対に、短期的な収益を最大化する行動が、長期的な信用を損なう場合もある。
前稿で扱った「画蛇添足」は、勝ち筋が見えた後に余計な一手を加え、かえって得られるはずのものを失う話であった。これに対して、「焚券市義」は、目先の利益をあえて手放すことで、長期的な信用を得る話である。両者は対照的である。前者は、加えすぎることで失う。後者は、捨てることで得る。この対比を置くと、中国ビジネスにおける利益、名声、信用の関係が見えやすくなる。
策士が買った「義」
「焚券市義」の中心人物は、戦国四公子の1人である孟嘗君、田文である。孟嘗君は斉の貴族であり、多くの食客を抱えた人物として知られる。その食客の1人に、馮諼という人物がいた。孟嘗君は薛の地を領有し、領民に貸付を行っていたが、返済は滞っていた。そこで、借金の取り立てに行ける者を募った。馮諼がこれを引き受け、出発前に「取り立てた金で何を買って帰りましょうか」と尋ねた。孟嘗君は「わが家に少ないものを買ってくればよい」と答えた。
馮諼は薛に着くと、領民を集め、借用証書を確認したうえで、孟嘗君の命令と称して借用書を焼き捨てた。領民たちは大いに喜び、孟嘗君を称えた。馮諼が帰ると、孟嘗君は何を買ってきたのかと問う。馮諼は「この家に足りない義を買ってまいりました」と答えた。孟嘗君はその場では納得したように振る舞ったものの、内心では不快であった。
この時点だけを見ると、馮諼の行動は無断の債権放棄であり、経済合理性に反する。回収できる可能性のある貸付金を失わせたからである。しかし、後に孟嘗君は斉王から疎まれ、宰相を罷免され、領地の薛へ戻ることになる。その際、薛の住民は老人や子どもを連れて、百里も手前まで孟嘗君を迎えにきた。そこで孟嘗君は、馮諼がかつて「義を買った」意味を初めて理解した。
この逸話が示しているのは、単なる善行の美談ではない。ここで浮かび上がるのは、短期的な金銭価値と長期的な社会的信用との交換である。馮諼は、回収困難な債権を焼くことで、孟嘗君に対する領民の支持を形成した。債権は帳簿上の資産であったが、領民の支持は危機時に機能する政治的・社会的資産となった。言い換えれば、馮諼は金銭を失わせたのではなく、流動性の低い債権を、危機時に効く名声と支持に変換したと見ることができる。
この視点は、現代企業の公益活動や寄付行為を考えるうえでも手がかりとなる。企業が慈善活動を行うとき、それは単なる道徳的行為として語られやすい。一方で、すべてを冷淡な宣伝活動として見ると、別の側面を見落としやすい。企業の公益活動は、無駄遣いにもなり得るし、長期的な信用形成への先行投資にもなり得る。両者の違いは、支出そのものではなく、それが企業の価値、顧客との関係、社会的文脈とどのように接続しているかにある。
BATの公益活動と社会的位置づけ
中国の大手IT企業を指すBAT、すなわち百度、アリババ、テンセントは、その典型例として考えられる。BATとは、中国のインターネット産業を代表する百度、アリババ、テンセントの頭文字を取った呼称である。百度は検索とAIを中心に発展し、アリババは電子商取引、決済、物流、クラウドなどに展開し、テンセントはQQ、微信、ゲーム、コンテンツ、投資を通じて巨大なエコシステムを築いた。これらの企業は、いずれも単なる民間企業というだけではなく、中国社会の情報流通、消費行動、決済、娯楽、コミュニケーションの基盤に深く入り込んでいる。
BATの公益活動は、近年になって急に現れたものではない。テンセントは2006年9月に公益慈善基金会の設立を準備し、07年6月に民政部で登録された。百度も10年8月に公益基金会を発起し、11年1月に北京市民政局の認可を受けた。アリババ公益基金会は11年12月に成立している。つまり、BATの公益活動は、00年代後半から10年代初頭にかけて、中国のインターネット企業が社会インフラ化していく過程で制度化されていったものと見ることができる。
そのような企業が公益活動を行う背景には、複数の意味が重なっている。第一に、巨大企業としての社会的責任がある。社会インフラに近い存在となった企業は、単に利益を上げるだけでは社会的支持を維持しにくい。第二に、政府や社会との関係がある。中国において、民間大企業は国家や地方政府の政策環境から完全に独立して存在しているわけではない。公益活動は、企業が社会秩序や政策目標と整合的に行動していることを示すシグナルにもなる。第三に、消費者との関係がある。企業の印象は、商品やサービスの利便性だけでなく、危機時や災害時の行動によっても形成される。
この点で、BATの公益活動は、単なる寄付ではなく、企業の社会的位置づけを調整する行動として読むことができる。もちろん、すべての公益活動が成功するわけではない。過剰に宣伝色が強ければ、逆に反感を生む。社会課題と企業の中核事業に接点がなければ、一過性の支出に終わりやすい。しかし、企業の事業領域、社会課題、顧客接点、政策環境が重なった場合、公益活動は信用形成の一部として機能する。
（つづく）
＜プロフィール＞
青山英明（あおやま・ひであき）
一帯一路日本研究センター研究員、南京大学博士課程在学中。南京大学「一帯一路」研究院首席専門家・于文傑に師事し、地政学的ロジックを一次史料に基づく解析で、海のシルクロードと「一帯一路」構想の構造的共通項が、現代の意思決定に与える示唆を研究テーマとする。
実務面では、2007年より香港、蘇州、上海、北京の主要4都市に12年間駐在。証券・PEファンドの立場から、中国経済の変遷と資本論理を現場レベルで一貫して経験した。現在、北京語言大学の非常勤講師として「日中間のビジネス事情」を担当。同時に、中国企業の日本パートナーとして隔月での現地往来を継続しており、企業のハンズオン支援やスタートアップ投資を通じて、現地の最新の意思決定プロセスに直接関与している。
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