飲食店の外国人労働者 「間に合わせ」から「エース級」の時代へ
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※画像はイメージ 福岡県を中心に北部九州で多くの店舗を展開する飲食チェーンA社の従業員数は約650名。そのうち約1割が外国人だ。
出身国はベトナム、ネパール、中国など6カ国におよび、複数国の従業員が汗を流す店舗も珍しくない。こうしたなかで、外国人従業員の職責が変貌を遂げてきている。少数のアルバイトのみだった時代から、正社員に登用されるケースが散見されるようになった。現在では10人の店舗をマネジメントする店長もいる。A社の代表は「日本人のホスピタリティがすばらしいという考えは過去の話」と感じている。好待遇に目がくらみ、採用してもすぐにやめる日本人が増加しているというのだ。一方で外国人従業員のなかには日本語が堪能ではないながらも、一生懸命さが評価される人気者や、日本の接客を研究し、上質のおもてなしを提供する人材がいる。
結局は「出身国ではなく個人の資質」が問われているといえる。A社の採用活動では日本人に落胆させられるケースが増える一方、エース級に育つ可能性を秘めた外国人従業員が増えているという。関連キーワード
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