中国東北部と北朝鮮で活発化する火山活動:富士山の噴火も(2)
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NetIB-Newsでは、「未来トレンド分析シリーズ」の連載でもお馴染みの国際政治経済学者の浜田和幸氏のメルマガ「浜田和幸の世界最新トレンドとビジネスチャンス」から、一部を抜粋して紹介する。今回は、2020年6月26日付の記事を紹介する。
思えば、このところ世界各地でマグニチュード7を超える巨大な地震が相次いで発生している。過去100年の世界における巨大な地震の発生頻度を調べてみると意外な事実が判明する。それは1900年から2000年まではマグニチュード6を超える地震の数は年間10件を超えることはほとんどなかった。ところが2001年以降、今日に至るまで多い時には年間70件、平均すると30件以上もの巨大な地震が発生しているのである。
近年、我が国では関西地方を巨大な台風と地震が襲い、北海道ではこれまた大きな地震が頻発している。阪神淡路大震災や東日本大震災の記憶も忘れられないが、近づく関東大震災の可能性も否定できないだろう。世界各地で同様の危機が迫っている。2017年夏以降、カリブ海からアメリカ各地を襲った巨大ハリケーンの爪痕が癒えない間に、メキシコでは巨大地震が相次いで発生するという有り様だ。
メキシコでは1985年にマグニチュード8.0の地震が起き、3万人が死亡した。そのため、メキシコ政府は同じ悲劇を繰り返さないように、世界初の地震予知・警報システムを開発。その甲斐あって、2017年に発生したマグニチュード8.1と7.1の巨大地震の際には、発生の危険を知らせる警報が作動し、多くの国民が安全な場所へ避難することができた。ほんの数分しか避難の時間はなかったようだが、その数分が生死を分けたといわれる。
日本でも同様の警報システムが必要であることは論を待たない。何しろ、火山噴火や地震が起きない日はないからだ。2017年末には、インドネシアのバリ島や南太平洋に位置するバヌアツでの火山噴火の恐れが高まったとの警告が相次いだ。その結果、バリ島では観光客が激減し、バヌアツでは住民の7割が緊急避難を余儀なくされる事態へ。実際、2017年の秋以降、バリ島ではマグニチュード6.1の地震も発生し、ついには火山噴火となった経緯がある。
(略)
こうした異常ともいえる巨大地震や火山の噴火の頻発現象は単なる自然現象とは言い難いのではないか。何らかの人工的な要因が隠されていると疑ってみる必要もありそうだ。目下の新型コロナウィルスについても、人工的な生物化学兵器ではないかと疑われているように。というのも、巨大地震が発生するたびに、歴代の駐日アメリカ大使から「アメリカが開発した地震予知装置や後付けが簡単にできる耐震装置を買わないか」との申し出が繰り返し行われているからである。
※全文は6月26日のメルマガ版「中国東北部と北朝鮮で活発化する火山活動:富士山の噴火も(2)」で。
著者:浜田和幸
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