2024年11月20日( 水 )

コロナを寄せ付けない究極のアンチエイジング 寿命1000歳プロジェクト!(5)

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国際政治経済学者 浜田 和幸

 新型コロナウイルス(COVID-19)の感染-拡大も気になるが、連日の感染者数に関する報道の過熱ぶりには「恐怖心」をいたずらに煽っているようにも思われる。将来への不安に苛まれ、日本では自殺者の数が急増していることも無視できない。ネット上では根拠の曖昧な情報が飛び交い、人々を疑心暗鬼の闇に引きずり込む一方である。飲食業や旅行産業では経済的な悪影響も深刻化しており、鳴り物入りの「Go Toキャンペーン」も腰砕けになってしまった。来年の東京オリンピック・パラリンピックにも暗雲が立ち込めている。要は、社会全体を暗い影が覆っているといっても過言ではないだろう。

ワクチンに過度に期待するよりも健全な日常生活を

 製薬会社からの宣伝広告費に期待しているせいか、海外でも日本国内でも、メディアは成功率の高さを大きく報道しているが、その詳しい内容にはあえて触れようとしない。こうした利益最優先の対応にファイザーの元副社長のイエードン博士からは「危険極まりない」との批判の声も出ているほどだ。世界赤十字連盟の調査では、欧米でも日本でも大半の国民が「接種を希望しない」と懐疑的な反応を見せているというが、現状では当然だろう。

 すでにアメリカのみならず、イギリスでも多くの医師や感染症の専門家が緊急声明を出しており、「現在開発が進行中のワクチンは安全性の検証が不十分であり、重症筋無力症、自己免疫疾患、不妊症、ガンなどを誘発するリスクがあるため、使用には慎重にならざるを得ない」とのこと。こうした医療関係者が懸念するのは「ウイルスで死ぬより、ワクチンで死ぬケースが急増する事態」である。

 日本の厚生労働省で医務技監を務めた専門家でも「現時点では接種したくない」と本音を語っているほどだ。副作用が懸念されるためである。『ブリティッシュ・メディカル・ジャーナル』の副編集長でメリーランド大学薬学部のピーター・ドッシ准教授曰く「現在開発中のワクチンは感染を防ぐものではなく、感染後の症状を緩和することに主眼が置かれている。そのため深刻な副作用の発生があり得る。緊急な接種は甚大な健康被害をもたらす恐れが大きい」。

 要は、現在「緊急承認待ち」のワクチンは「予防を目的とするものではない」のである。このことを認識しておくことが大事だ。大半のワクチン接種者は深刻な副作用に至らないだろうが、なかには重篤な事態に直面するケースも否定できない。幸い、現状ではたとえコロナに感染しても、ほとんどの場合は何もしなくとも回復している。もちろん、既往症を悪化させるケースもあるが、そうしたリスクと新たなワクチンによって副作用に直面するリスクのどちらを選ぶかだろう。

 多くの人は「ワクチンを接種したから、もう感染の恐れはない。これで入院することも、ましてや死ぬようなことはない」と思うかもしれないが、それは希望的観測に過ぎない。ワクチン開発メーカーの資料を読めば、そのことは明らかで、「感染後の症状を緩和する効果」を謳っているに過ぎないからだ。

 日本政府はアメリカやイギリス製のワクチンを大量に緊急輸入する契約を結んでいるが、アメリカと関係の深いイスラエル政府はファイザーやモデルナのワクチンの輸入を禁止する措置を発表し、ロシア製のワクチンの導入を決定した。はたして、どちらに軍配が上がるのだろうか。

 やはり重要なことは、安全性の検証が不十分なワクチンに過度の期待を寄せる前に、食事や睡眠、運動など日常生活を健全なものに改善していくことだろう。免疫機能を高め、健康維持に必要なビタミンDは日光浴で生成される。30分で十分なので、屋外の自然に触れ、太陽の光を浴びる習慣を身につけることをお勧めしたい。また、そう遠くない将来、「アンチエイジングの切り札」と目されるサーチュイン遺伝子を活性化させるNMNサプリも普及するようになるだろう。

(了)

<プロフィール>
浜田 和幸(はまだ・かずゆき)

 国際未来科学研究所主宰。国際政治経済学者。東京外国語大学中国科卒。米ジョージ・ワシントン大学政治学博士。新日本製鐵、米戦略国際問題研究所、米議会調査局などを経て、現職。2010年7月、参議院議員選挙・鳥取選挙区で初当選をはたした。11年6月、自民党を離党し無所属で総務大臣政務官に就任し、震災復興に尽力。外務大臣政務官、東日本大震災復興対策本部員も務めた。最新刊は19年10月に出版された『未来の大国:2030年、世界地図が塗り替わる』(祥伝社新書)。2100年までの未来年表も組み込まれており、大きな話題となっている。

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