上場5社、イオン九州除き粗利益率改善　第3四半期、11月中間期

　2020年3～11月期と6～11月期決算の上場5社の粗利益率は、イオン九州を除く4社が前年同期から改善した。巣ごもり消費で特売が減った効果が大きい。イオン九州は食品強化のため低価格販売を拡大した影響と見られる。

　改善幅が大きかったのはリテールパートナーズで24.08％と1.32ポイント上昇した。特売を減らしたことに加え、コロナ下で日持ちのする比較的高単価の商品がまとめ買いで売れたことが大きい。増収効果と粗利改善で経常利益は2.14倍に急増した。

　EDLPが基本のコスモス薬品と大黒天物産はそれぞれ0.36、1.12ポイント改善した。大黒天物産は生鮮を含め値下げと見切り処分が減ったことが寄与した。

　マックスバリュ九州とイオンストア九州の3カ月分が加わったイオン九州は26.65％だった。GMSと旧マックスバリュ九州のSM・DSとも悪化した。

　巣ごもり消費による生活必需品のまとめ買いで客単価が上昇し、スーパーは特売をしなくても売上を増やしている。しかし、コロナ禍の長期化で家計所得が減少するようだと、節約志向が強まり粗利益率に影響する可能性がある。

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