【縄文道通信第57号】大麦が日本を救う（後）

　現在、日本は国家の安全保障に重要な食料自給率で約37％と言われている。一方、日本中に休耕地が余っていることも知られている。

　大麦の栽培は米より簡単で、日本の北から南までどこでも生産が容易にできる穀物である。現在、日本はAIロボットの技術も進化し、コンピューターのソフト技術も自在に使える若い人材が増えている。しかも副業も可能で、コロナの影響によりリモートでも仕事ができるようになっている。日本中の休耕地に若者を活用し、休耕地に大麦を栽培し、約600万トンも輸入する小麦を減らせば自給率は向上し、若者のスマート農業への労働移動も可能になる。

　また国民が大麦に回帰し、前編で挙げた国民病を克服できれば、医療費の大幅な削減につながる。現在、大麦を使用したおいしい食べ方のレシピも開発され、主食の米やパンに30～50％混ぜたり、パスタやうどんが開発されたりしている。さらに麦茶は、不純物とコレステロール、カフェインがないお茶として普及し始めている。

　以上を整理すると、縄文時代から食され、戦後忘れられていた大麦を復権させることで、日本と日本人は救われるということだ。

　1．生活習慣病のリスクを低減させ、健康寿命を延ばせる。
　2．国民の生活の質を向上させ、医療費等の削減に貢献する。
　3．スマート農業技術により休耕地の活用、地域振興、地域資源循環による省エネルギー型環境保全と産業振興につながる。

　解決すべき課題は、以下のとおりである。

1．国策としての大麦の大規模生産拡大と需要喚起

　約60年前には日本の総需要は約200万トンあったが、米（約900万トン生産）と小麦（約600万トン輸入）で大麦の食用は約3万トンに激減した。数年前から大麦の機能性が注目され始め、約7万トンが国内生産されているが、不足分の約4万トンは輸入だ。国民の健康維持増進のためには1日1人30gの摂取が必要で、約100万トンの大麦が必要になる。好ましくはこの2～3倍で、潜在需要は200～300万トンが見込まれる。

2．給食事業の拡大による食育と食生活改善

　学校給食の米飯給食（通常週3.5回）の拡大、朝食給食、高校給食や地域給食を重点政策として推進すべき。

3．大麦を美味に食するレシピの開発

　米との混合、パスタやうどん類との混合、カレーライス（辛いのに合う）を含め、大麦の健康と美味をセットにして宣伝普及させる。

　以上のとおり、縄文時代晩期から日本人が食してきた大麦に、今こそ回帰し、日本人の健康を回復させ、医療費削減、さらには食料自給率を高め、若者のスマート農業への回帰を促す絶好のチャンスが到来していると思う。

　縄文道の基本精神から、大麦の日本一の博士、東海林義和氏が主催する（一社）健康長寿実現推進機構および小生が経営のマネージングパートナーとして参加しているAPIコンサルタンツと連携して、今後とも大麦普及に邁進して行く考えである。

＜お知らせ＞
　1月19日午後からAPIコンサルタンツ主催で東海林義和博士の講演会が開催されますので、以下のAPI コンサルタンツのホームページを通じてお申し込みください。また、東海林博士関連の以下のホームページからは大麦希望の方も申し込みできます。この57号の内容は、東海林博士の作成した資料を氏の許可を得て使用させていただいています。

　上記関連のコンタクト先は以下のとおり。

東海林義和博士
ＵＲＬ：https://success-life-i.com/about-us/
　　　　または
　　　　http://www.oh-mugi-power.com/
（株）APIコンサルタンツ　松本洋社長
ＵＲＬ：https://www.api-co.jp

（了）

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