「専門家」がワクチン推奨する理由

皇室関係者が「提携校進学制度」を利用して超難関高校に入学するとの報道がなされている。この高校の受験日に皇室関係者が受験したことで「一般受験」したとの報道もあったが違っていた。この「提携校進学制度」は時限的に設定された制度で、この皇室関係者の入学を実現するために設定されたものだと理解されている。

入学試験には公正さが求められる。とりわけ、公立、国立の学校の場合には厳正な公正性が求められる。通常の市民感覚からすれば、時限的に創設された一般入試ではない制度を通じての入学は不公平に映るだろう。

このことは日本の市民の皇室に対する不信につながるもの。皇室関係者が市民の信頼を維持しようと考えるなら、このような方策を選ぶのは得策でない。戦後民主主義のなかで皇室制度が市民に受け入れられるためには相応の対応が求められると考えらえる。

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マスメディアの報道は事実を正確に伝えないものが多い。このような報道のあり方も市民の皇室に対する不信を生む原因になる。しかしながら、こうした報道に対する市民のコメントなどの反応を見ると、市民が冷静に事実を認識し、その認識に基づく適正な評価を示していることがわかる。この意味で、日本の市民の「気付き」の水準は高い。

マスメディア情報が市民に与える影響が大きく、日本の情報空間が歪められている現状があるが、そのメディアコントロールに対抗するには市民の「気付き」が重要だ。

「気付き」の確保が2022年のテーマ。2020年の年初からコロナ騒動が繰り広げられてきた。もう2年以上の年月が流れた。このコロナ騒動においても事態適正化のカギを握るのは市民の「気付き」である。メディアが流布する情報の嵐のなかで、真実を見極める目が重要になる。

男子テニスの世界ランキング第1位のノバク・ジョコビッチ氏（セルビア）がワクチン接種を受けていないことで全豪オープンから排除された。メディア情報の多くはジョコビッチ氏を非難するものだったが、このスタンスが正しいとは言い切れない。

ジョコビッチ氏はワクチンを接種しないという「選択権」を有している。ジョコビッチ氏は、今後もワクチン未接種という理由でウィンブルドンや全仏オープンなどのテニスの四大大会への出場を阻止される可能性があることについて、「その代償を払うつもり」であることを表明している（https://bit.ly/33uLbQU）。

報道によると、ジョコビッチ氏は「自らの身体に何を入れるかについて選択する自由を常に支持してきました」と述べているという。

埼玉県弁護士会が会長声明で「そもそも、人体に大小様々な作用を及ぼす医薬品について、それを自己の体内に取り入れるか否か、取り入れる場合に何をどのような方法によって取り入れるかといった問題は、個人の生命・身体にかかる極めて重要な事項であり、したがってまた、これを自らの意思と責任に基づいて決定することは、個人の自己決定権の中核をなすものといえる」と指摘した。

ジョコビッチ氏の発言は、まさに、ワクチンを接種するかどうかを判断することは個人の自己決定権に属することで、この自己決定権は基本的人権に属することだと主張するもの。ジョコビッチ氏は「僕にとって、自分の身体に対する決断権の原則の方がどのタイトルやほかの何よりも大切だからです。僕はできるだけ自分の身体を把握しようと努力しています」と述べたという。ジョコビッチ氏の知性の高さがうかがわれる。

マスメディアのなかでは、愛知県名古屋市に本拠を置く中部日本放送（CBC＝JNN・TBS系列）の平日昼の情報番組「チャント！」のキャスターである大石邦彦氏が出色の報道を展開している（https://bit.ly/3rTKFVQ）。ワクチンリスクを報道している。日本のマスメディア地上波では異色の報道だ。

このような世界情勢のなかで「気付き」を獲得する市民が確実に増え始めている。この「気付き」の輪を広げることが少数による独裁＝ファッショを阻止する手立てになる。

※続きは2月15日のメルマガ版「植草一秀の『知られざる真実』」「『専門家』がワクチン推奨する理由」で。

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